世界的に拡大するオンライン診療

2040年に向けた具体的ビジョンが求められる

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2020年04月17日

政策調査部主任研究員石橋未来

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サマリー

◆新型コロナウイルス感染拡大を防止する観点から、非常時の時限的な対応として、オンライン診療の範囲が拡大された。平時のオンライン診療については、2018年度診療報酬改定で評価項目が新設され、2020年度診療報酬改定では要件や対象疾患などが緩和されたが、依然として慎重な活用にとどまっている。

◆米国、英国、カナダでも新型コロナウイルスの影響で、急遽オンライン診療の活用が広がった。すでにオンライン診療の普及を計画していた英国やカナダでは、これを機に広がりが加速する可能性がある。日本でも、安全性・有効性のエビデンス等を踏まえつつ、患者の利便性や医療の質の向上に寄与するオンライン診療の広がりが期待される。

◆今後は、患者にとっての利便性だけでなく、医療現場における人手不足や生産性向上など、医療従事者の働き方の面でもオンライン診療の活用が注目される。中長期の医療計画の中で、オンライン診療をどう活用していくのか、具体的ビジョンを示すことが望まれる。

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