米国経済見通し懸念は感染からインフレへ

消費・投資への悪影響や“CPIショック2.0”には要注意

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2021年05月21日

経済調査部主任研究員矢作大祐

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サマリー

◆5月12日に公表された4月のCPIが市場予想を大きく上回ったことで、金利上昇によるバリュエーションが調整されるとの思惑から、株価が大きく下落する“CPIショック”が発生した。CPIの内容を見ると、ベース効果や一部の供給制約の影響、そしてポストコロナへの移行がインフレ加速の主因であり、その他のインフレ圧力が高まっているわけではない。しかし、“CPIショック”を通じてインフレ加速に対する警戒感が強まったのは確かである。

◆2021年は下半期を中心にGDPギャップのプラス幅が拡大すると見込んでおり、インフレ圧力が高まると考えられる。他方で、そもそもGDPギャップに対するインフレの弾力性が低下していることから、GDPギャップのプラス幅ほどインフレが加速しないことも想定される。加えて、供給制約が徐々に解消されることで、2022年以降はインフレ圧力が緩和していくと見込む。

◆もっとも、当面はインフレ圧力が相対的に高くなる中で家計の消費行動や企業の事業活動が消極化し、需要低下によって縮小均衡へと至るリスクもある。加えて、CPIの一時的な加速が金利上昇をもたらす“CPIショック2.0”がテールリスクとして考えられる。6月のFOMCで市場参加者に余計な疑念を与えないようコミュニケーションが取れるかが、“CPIショック2.0”を避ける上で肝要となろう。

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