米国企業の「デット・サイクル」から見た世界経済の先行きについて

◆昨年後半から続くグローバル金融市場の動揺を背景に、世界経済の先行きに対する不透明感が強まっている。本稿では、世界経済の現状と先行きについて検討した。具体的には、過去に世界経済が「世界株安・世界生産減」に陥った局面の特徴を概観すると同時に、今後の動向を占ううえで重要な先行指標および深刻な「世界株安・世界生産減」に転落するか否かを分けるメルクマールについて詳細に分析を行った。

◆世界的な企業部門の弱さを背景に、世界生産の伸びは着実に鈍化している。世界生産の地域別要因分解を見ると、2015年11月～12月に米国がマイナスに転じている点にも警戒が必要だ。さらに、経済のグローバル化の進展を背景に、一国経済の減速に伴う生産調整は、輸入減少などを通じて他国にまで伝播する点に留意が必要である。

◆世界生産の先行きを占ううえで重要な指標として、様々な経済指標・金融データを比較・検証した結果、①米国ISM製造業景況感指数、②中国景気先行指数、という2指標に注目している。両指標の最近の推移からは、世界生産の減速が当面続くと見込まれる点に注意する必要があろう。ただし、足下で両指標に改善の兆しが出ていることから、世界生産は今後半年程度で底入れに向かう可能性が出ている。

◆様々な経済主体のストック面のデータに関しても、多面的に比較・検証した結果、深刻な「世界株安・世界生産減」に転落するか否かを分ける重要なメルクマールとして、米国企業の債務状況に注目したい。①債務残高（デット）対GDP比、②ハイイールド債スプレッド、を説明変数として「世界株安・世界生産減」の発生確率を推計すると、2015年12月時点で、24％程度まで上昇している。

◆企業債務に関しては、2010年代以降、新興国企業における信用残高の急拡大という問題が浮上している。今後、Fedの「出口戦略」などを背景にグローバル金融市場が動揺し、新興国からの資金流出が一層進むことになれば、新興国で積み上がった信用残高の大幅な調整（＝信用収縮）を通じて、世界経済が下押しされることになる。すなわち、三度目の「世界株安・世界生産減」の引き金を引くのは、米国でなく新興国となる可能性があると言えよう。