サマリー
◆個人消費の短期的なモメンタムを見通すためには、記録的な猛暑といった天候要因の影響についても考慮する必要がある。そこで、本稿では、ボトムアップ・アプローチを通じて猛暑効果を定量的に検証する。
◆平均気温が前年より1℃上昇した場合、GDP統計ベースの名目家計消費支出の増加額は、7月が661億円、8月が187億円、9月が167億円となり、7－9月期の名目家計消費支出を1,000億円程度押し上げる効果が期待される。
◆今年の異常気象を踏まえると、①通常の猛暑効果が歪められていること、②猛暑効果のピークアウトの時期が早まる可能性、③豪雨の甚大な被害の後遺症、④生鮮食品を中心とした食料価格の高騰の影響、について慎重に見極める必要があるだろう。
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