1. トップ
  2. レポート・コラム
  3. 経済分析
  4. 日本
  5. ボトムアップ・アプローチで猛暑効果の影響度を検証する

ボトムアップ・アプローチで猛暑効果の影響度を検証する

過ぎたる暑さが猛暑効果の歯車を狂わす?

2018年08月23日

金融調査部 主任研究員 長内 智

経済調査部 エコノミスト 山口 茜

調査本部 渡邊 吾有子

サマリー

◆個人消費の短期的なモメンタムを見通すためには、記録的な猛暑といった天候要因の影響についても考慮する必要がある。そこで、本稿では、ボトムアップ・アプローチを通じて猛暑効果を定量的に検証する。

◆平均気温が前年より1℃上昇した場合、GDP統計ベースの名目家計消費支出の増加額は、7月が661億円、8月が187億円、9月が167億円となり、7-9月期の名目家計消費支出を1,000億円程度押し上げる効果が期待される。

◆今年の異常気象を踏まえると、①通常の猛暑効果が歪められていること、②猛暑効果のピークアウトの時期が早まる可能性、③豪雨の甚大な被害の後遺症、④生鮮食品を中心とした食料価格の高騰の影響、について慎重に見極める必要があるだろう。

このコンテンツの著作権は、株式会社大和総研に帰属します。著作権法上、転載、翻案、翻訳、要約等は、大和総研の許諾が必要です。大和総研の許諾がない転載、翻案、翻訳、要約、および法令に従わない引用等は、違法行為です。著作権侵害等の行為には、法的手続きを行うこともあります。また、掲載されている執筆者の所属・肩書きは現時点のものとなります。

  • このエントリーをはてなブックマークに追加