サマリー

2015年の日本経済は、好循環の歯車が狂い始め、「踊り場」局面入りすることとなった。今後、日本経済の好循環を再起動させるためには、労働者の「賃金」の動向が重要なカギを握る。本稿では、アベノミクス下で見られる賃金の特徴と今後の課題について分析した。

アベノミクス第１ステージでは、雇用者の増加を主因に名目雇用者所得が増加基調に転じた一方、実質雇用者所得は消費者物価の上昇により減少傾向が続いた。つまり、物価の伸びを明確に上回るような名目雇用者所得の上昇が実現できていないという点に課題が残された。

政府の「賃上げ」に向けた強い働きかけや、経済界、労働界および政府の会合などの効果により、「労働者」の賃金を引き上げる動きが広がりつつある。他方、「マクロ経済スライド」という制度的な逆風下で、「年金受給者」の多くは、景気回復の恩恵をほとんど実感できていないとみられる。

グローバルに見ても「労働生産性の向上なくして、持続的な賃金上昇なし」と言える。今後の課題は、労働生産性の向上に努める中で、それに伴う収益の増加が適切に労働者に分配され、明確な賃金上昇を実現することである。

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