サマリー

◆2015年5月の家計調査によると、実質消費支出は季節調整済み前月比＋2.4％と増加した。振れの大きい住居や自動車などを除いた実質消費支出（除く住居等）で見ても同＋2.1％と増加した。ただし、前月の落ち込みを取り戻すには至らず、家計調査に見る個人消費は振れを伴いながらも横ばい圏で推移している。

◆実質消費支出の動きを費目別にみると、「住居」(前月比＋17.5％)、「教育」(同＋17.0％)、「教養娯楽」(同＋3.9％)、「交通・通信」(同＋2.1％)などが増加に寄与した。一方、「被服及び履物」(同▲6.4％)、「光熱・水道」(同▲2.6％)、「保健医療」(同▲3.5％)は前月から減少した。

◆先行きの個人消費は増加へ転じるとみている。個人消費の前提となる賃金の動きを確認すると、一般労働者、パートタイム労働者の双方で上向いている。さらに、2015年度のベースアップは昨年を上回る上昇率となり、所得環境の見通しは視界良好だ。足下で原油価格はやや反発しているものの水準は低く、燃料費調整制度を通じて引き続き物価を押し下げることが、家計の実質購買力を一層高めるだろう。このような良好な環境が今後の個人消費を下支えするとみている。

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