主要国の金融政策

～日本・米国・ユーロ圏、そして中国の金融政策の現状と今後～『大和総研調査季報』 2015年春季号（Vol.18）掲載

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2015年06月01日

小林卓典

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サマリー

ＦＲＢ（連邦準備制度理事会）はリーマン・ショック後、段階的に３度に及んだ約６年にわたる量的緩和を2014年10月に終了し、今年の利上げを視野に入れつつある。日銀は2013年４月に量的・質的金融緩和を開始し、実体経済の回復に一定の成果を収めた。それから約２年遅れてＥＣＢ（欧州中央銀行）は、今年３月から量的緩和を開始し、デフレ懸念を払しょくするため大規模な国債購入を行っていくことになる。

本号は、「世界の金融政策を概観する」をテーマに、日本、米国、ユーロ圏、そして中国の金融政策を特集した。本稿では、収録された「量的・質的金融緩和の展望」「米国金融政策の出口に向けた課題と展望」「未知の世界に挑むＥＣＢ」「中国の金融政策の現状と問題点、必要とされる将来への備え」の４つの論文の要点をまとめながら、各国の金融政策の現状と課題について解説する。

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