2014年10-12月期GDP一次速報予測～前期比年率＋3.3％を予想

耐久財の持ち直しが個人消費を下支え

RSS

2015年01月30日

久後翔太郎

PDFダウンロード

サマリー

◆2014年10-12月期のGDP一次速報(2015年2月16日公表予定)では、実質GDPが前期比年率＋3.3％(前期比＋0.8％)と、3四半期ぶりのプラス成長を予想する。

◆個人消費は前期比＋0.9％と2四半期連続の増加とみている。ボーナスの増加や物価の下落が実質所得の増加を通じて個人消費を下支えした。加えて、個人消費は2014年7-9月期中に持ち直しの動きを続けたことから、ゲタによる押し上げも相まって個人消費は強めの数値となろう(消費総合指数に見るゲタは＋0.6％)。

◆先行きの日本経済は拡大が続く公算である。個人消費は2015年1-3月期には減速する可能性があるものの、4-6月期以降は増加傾向とみている。2014年10-12月期に新車販売が急増した影響で、2015年1-3月期は耐久財の伸び率が鈍化するとみられる。ただし、①ベースアップによる名目賃金の上昇、②原油安に伴う物価の下落を通じた実質賃金の増加などの要因が下支えとなり、個人消費は増加が続くとみている。

このコンテンツの著作権は、株式会社大和総研に帰属します。著作権法上、転載、翻案、翻訳、要約等は、大和総研の許諾が必要です。大和総研の許諾がない転載、翻案、翻訳、要約、および法令に従わない引用等は、違法行為です。著作権侵害等の行為には、法的手続きを行うこともあります。また、掲載されている執筆者の所属・肩書きは現時点のものとなります。

PDFダウンロード

同じカテゴリの最新レポート

よく読まれているリサーチレポート

レポート・コラム検索

よく検索されているキーワード

研究員紹介

大和総研の研究員を紹介します。

コンサルタント紹介

大和総研のコンサルタントを紹介します。

CONTACT各種お問い合わせはこちら

研究員・コンサルタント

研究員・コンサルタントへの取材・執筆・講演のご相談やご依頼

事業・ソリューション

各種コンサルティング、システムソリューションなど事業・ソリューションに関するお問い合わせ、ご相談

大和総研全般

ニュースリリース、会社情報、採用、パブリシティ（書籍・刊行物）など