ユーロ圏2023年10-12月期GDPはゼロ成長

◆ユーロ圏の2023年10-12月期の実質GDP成長率（速報値）は前期比＋0.0％となり、マイナス成長を見込んでいた市場予想（Bloomberg調査：同▲0.1％）をわずかに上回った。極めて小幅ながらプラス成長に転じ、2四半期連続のマイナス成長によるテクニカルリセッションをかろうじて回避する結果となった。もっとも、マイナス成長を免れたとはいえ、ユーロ圏経済はほぼゼロ成長であり、停滞が続いているという評価は変わらない。

◆国別では、ドイツは前期比▲0.3％と、事前に公表されていた暫定値通りのマイナス成長となり、フランスは2四半期連続で横ばいとなった。一方、速報段階で成長率が公表される10ヵ国のうち、6ヵ国（ベルギー、スペイン、イタリア、ラトビア、オーストリア、ポルトガル）はプラス成長となり、特にポルトガル（前期比＋0.8％）、スペイン（同＋0.6％）が高めの成長となった。

◆2024年に入ってからの状況に関して、景況感指数を確認すると、1月は前月差▲0.1ptと3ヵ月ぶりに低下した。ただし、低下幅は非常に小幅であり、1月の指数の水準は2023年10-12月期平均や7-9月期平均を上回る。2023年初から悪化が続いてきた景況感指数は、2023年末になって漸く下げ止まりの兆しが見えてきた。こうした景況感指数の動きを踏まえれば、2024年1-3月期は明確なプラス成長となることが期待される。

◆ただし、景気の先行きについては引き続き下振れリスクが優勢と思われる。海外経済の減速による輸出の低迷などから、欧州最大の経済規模を持つドイツは1-3月期も停滞が続くと見込まれる。また、紅海での緊張の高まりを背景とした物流停滞が経済活動を阻害する可能性があり、動向を注視していく必要があろう。