欧州経済見通し　内需が主役の景気回復

◆ユーロ圏の2015年1－3月期のGDP成長率は、前期比＋0.4％の堅調な伸びとなった。個人消費（同＋0.5％）のみならず、固定資本形成（同＋0.8％）と政府消費（同＋0.6％）も成長に貢献した。消費回復には原油安効果に加えて、就業者増と賃金上昇率の加速も追い風となっている。なお、4月以降の消費者信頼感は改善が頭打ちとなっているが、これは景気回復の腰折れを示唆するものではなく、年後半の景気回復ペースがやや鈍化することを示していると考えられる。なお、ユーロ圏の消費者物価上昇率は5月に前年比＋0.3％と6ヵ月ぶりにプラスの伸びとなった。消費者や企業の価格見通しも上向いてきており、デフレ懸念が後退したと判断される。とはいえ、ECBが目標とする「前年比＋2.0％をやや下回る」消費者物価上昇率を達成できる見通しとなるのは、早くて2016年になってからと予想される。ECBは現在の資産買取プログラムを計画通り遂行することに注力しよう。

◆英国の2015年1－3月期のGDP成長率は前期比＋0.3％に減速したが、個人消費（同＋0.6％）、固定資本形成（同＋1.5％）、政府消費（同＋0.6％）と内需はいずれも堅調な伸びを記録した。成長率減速の原因は輸入が同＋2.3％と急拡大したことだが、これも内需の強さを反映したものと言うことができる。原油価格は下げ止まり、ガソリン価格は上昇しているが、失業率低下、実質賃金上昇率の伸び加速など、消費を取り巻く環境は引き続き良好である。また、住宅販売業者の景況感が明らかに改善しており、いったん調整局面にあった住宅取引が再び活発化してくることが期待される。英国経済は消費と投資が牽引する景気拡大が2015年も継続することになろう。4月に前年比－0.1％とマイナス圏に転じた消費者物価上昇率は5月は同＋0.1％と小幅に反発した。賃金上昇率の加速が一段と見えてきていることもあって、今後、消費者物価上昇率は上昇を続けると予想されるが、ポンド高による輸入物価下落が効いているために、物価上昇ペースは緩やかと予想される。BOE（英中銀）の利上げ開始は2016年に入ってからとなろう。