東南アジアはフラジャイルなのか

『大和総研調査季報』 2018 年新春号（Vol.29）掲載

RSS

2018年03月01日

経済調査部シニアエコノミスト増川智咲

PDFダウンロード

サマリー

東南アジア各国は、アジア通貨危機以降、セーフティネットの構築、対外収支の改善、為替制度の変更等、大きな変革を推し進めてきた。リーマン・ショックの影響が軽微にとどまったのも、各国が蓄えた耐久力の効果の一つである。

それにもかかわらず、先進国発の外部イベントが持ち上がるたびに、大規模な資本流出懸念が市場を渦巻く。例えば、テーパー・タントラム、人民元切り下げなどをきっかけに、自国通貨に下落圧力がかかったインドネシアがその例である。この例からは、市場が、アジア地域全体を一括りに脆弱であるとみるのではなく、より各国経済のファンダメンタルズに注目するようになったことが示唆される。

本稿では、現在潜んでいるリスクとして、各国の民間債務残高に着目するとともに、制度構築が遅れているベトナムのケースを挙げている。マクロプルーデンス政策の整備と、対外的なリスクに備えた域内の金融連携は、今後重要な課題となるだろう。

大和総研調査季報 2026年春季号Vol.62

大和総研調査本部が長年にわたる知識と経験の蓄積を結集し、的確な現状分析に基づき、将来展望を踏まえた政策提言を積極的に発信していくとのコンセプトのもと、2011年1月に創刊いたしました。

大和総研調査季報（最新号はこちら）

このコンテンツの著作権は、株式会社大和総研に帰属します。著作権法上、転載、翻案、翻訳、要約等は、大和総研の許諾が必要です。大和総研の許諾がない転載、翻案、翻訳、要約、および法令に従わない引用等は、違法行為です。著作権侵害等の行為には、法的手続きを行うこともあります。また、掲載されている執筆者の所属・肩書きは現時点のものとなります。

PDFダウンロード

同じカテゴリの最新レポート

よく読まれているリサーチレポート

レポート・コラム検索

よく検索されているキーワード

研究員紹介

大和総研の研究員を紹介します。

コンサルタント紹介

大和総研のコンサルタントを紹介します。

CONTACT各種お問い合わせはこちら

研究員・コンサルタント

研究員・コンサルタントへの取材・執筆・講演のご相談やご依頼

事業・ソリューション

各種コンサルティング、システムソリューションなど事業・ソリューションに関するお問い合わせ、ご相談

大和総研全般

ニュースリリース、会社情報、採用、パブリシティ（書籍・刊行物）など