モーダルシフトは輸送・交通手段の転換を図ることである。一般的には、トラックや航空機による貨物輸送を鉄道や船舶に、自家用車を公共交通機関に、といったように、より環境負荷の少ないものに代替することを指す(図表1)。

近年の日本において運輸部門のCO2排出量は全体の約2割を占めており、京都議定書の基準である1990年と比べると5%以上増えている。貨物輸送、旅客輸送の双方で、自動車の割合が高い(図表2)。モーダルシフトを実現すれば、自動車輸送の減少によるCO2の削減が期待される。また交通渋滞の緩和にもつながり、それによるCO2のさらなる削減も期待される。

物流分野のCO2排出削減に向けた自主的な取り組みの拡大を目的として、荷主企業と物流事業者が広く連携していくための「グリーン物流パートナーシップ会議(※1)」が平成17年に発足した。事例集の公開や、物流分野における地球温暖化対策に顕著な功績があった取り組みによる優良事業者表彰などを行っている。
モーダルシフトは、さまざまな手法と組み合わせることでCO2削減策として機能し、さらにコスト削減や地域活性化に結びついている例もある(図表3)
図表3 モーダルシフト推進事例
(注1)資源エネルギー庁 「省エネ法(荷主に係る措置)について」の「荷主企業の取組事例紹介」 (※1)世話人は杉山武彦一橋大学学長(所属・役職は当時)、主催は日本ロジスティクスシステム協会、日本物流団体連合会、経済産業省、国土交通省、協力は日本経済団体連合会 (2010年2月1日掲載) |
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