2023年03月16日
サマリー
◆コロナ禍のもとで、ライブ・エンターテインメント/スポーツ業界は飲食関連、観光関連業界とともに大きな影響を被った。人数上限・収容率上限等の緩和に伴い、足元では市場規模が回復傾向にあるものの、コロナ禍前の成長軌道に戻ることができるか、注目を集めている。
◆大和総研はライブ・エンターテインメント/スポーツ業界の主催者側に着目し、主催団体に対して、アンケート及びインタビューを実施し、ビジネス動向についての調査結果をとりまとめた。
◆2025年末の来場者数・観客数の見通しとして、新型コロナ流行前と比較して「増加」「大きな違いはない」と回答する主催団体が過半数を占める一方で、4割以上は「大きく減少」「減少」と回答している。
◆オンラインでのリアルタイム配信については、主催団体の8割以上が実施しているが、今後の実施意向について、わからないとする回答が4割を超えるなど、評価は一様ではない。
このコンテンツの著作権は、株式会社大和総研に帰属します。著作権法上、転載、翻案、翻訳、要約等は、大和総研の許諾が必要です。大和総研の許諾がない転載、翻案、翻訳、要約、および法令に従わない引用等は、違法行為です。著作権侵害等の行為には、法的手続きを行うこともあります。また、掲載されている執筆者の所属・肩書きは現時点のものとなります。
同じカテゴリの最新レポート
-
地域で影響を増す外国人の社会増減
コロナ禍後の地域の人口動態
2025年07月24日
-
コロナ禍を踏まえた人口動向
出生動向と若年女性人口の移動から見た地方圏人口の今後
2024年03月28日
-
アフターコロナ時代のライブ・エンターテインメント/スポーツ業界のビジネス動向(2)
ライブ・エンタメ/スポーツ業界のビジネス動向調査結果
2023年04月06日
関連のサービス
最新のレポート・コラム
-
超富裕層の株式譲渡所得への税率はミニマムタックス込みで最高35.63%に
2026年度税制改正大綱解説(3)富裕層課税(ミニマムタックス)
2026年02月09日
-
2025年12月消費統計
サービスは概ね横ばいも財が弱く、総じて見れば前月から減少
2026年02月06日
-
理系進路選択に対する男女差の要因分析
女性の理系人材を増やすには、より早期段階での介入や対応が必要
2026年02月06日
-
暗号資産取引に20%の申告分離課税導入へ
2026年度税制改正大綱解説(2)暗号資産取引課税
2026年02月06日
-
デジタルは言葉だ
デジタル化には、それを使わざるを得ない「環境」が必要
2026年02月09日

