サマリー
◆「求める人材像」を企業が学生に押し付けるのではなく、様々な社員の姿を見せることで、「自分はこうなりたい」と応募者に思わせる仕組みづくりが企業サイドには求められる。一方的な企業ブランドやステイタスのアピールだけでは、「自分らしさ」を重んじる現代の若者には訴求効果が弱いのではないだろうか。
◆インターネット上の口コミが採用活動に及ぼす影響も無視できない。社員の本音に触れてもらう取り組みや、応募者自身に企業風土を直接感じ取ってもらう工夫は、ネガティブ情報の影響を弱めるためにも有効といえよう。
◆独自の採用戦略を取る企業も増えている。大手広告代理店アサツー ディ・ケイでは新卒一括採用の従来方針を転換。最終学歴や職歴を問わない採用方針を打ち出し、多様な人材の確保に乗り出している。加えて、同社は様々な採用イベントを実施することで、自社と応募者との相互理解に真剣に取り組んでいる。
このコンテンツの著作権は、株式会社大和総研に帰属します。著作権法上、転載、翻案、翻訳、要約等は、大和総研の許諾が必要です。大和総研の許諾がない転載、翻案、翻訳、要約、および法令に従わない引用等は、違法行為です。著作権侵害等の行為には、法的手続きを行うこともあります。また、掲載されている執筆者の所属・肩書きは現時点のものとなります。
執筆者のおすすめレポート
同じカテゴリの最新レポート
-
非財務情報は企業価値に寄与するか
非財務情報(人的資本・ガバナンス)を用いた企業価値への影響に係る定量的検証
2026年04月03日
-
M&Aによる人事制度統合検討の実務ポイント
職能資格制度における実務例を中心に
2026年03月31日
-
中小企業は退職金制度を導入すべきか
民間企業における退職給付制度の状況等に関する調査研究報告書より
2026年03月30日
関連のサービス
最新のレポート・コラム
-
日本は国際的な人材獲得競争で勝てるのか
外国人労働者の増加継続を見込むも経済下振れと円安がリスク要因
2026年04月07日
-
2026年2月消費統計
財は弱いもののサービスが強く、総じて見れば前月から小幅に増加
2026年04月07日
-
原油高・リスクオフ下での新興国の耐性は
脆弱性が最も懸念されるのは南ア。耐性が高いのはブラジル
2026年04月06日
-
トランプ大統領「米国政府と契約したければDEIをやめなさい」
大統領令を発出し、米国政府の契約先企業によるDEIへの取り組みを精査・規制する方針を明示
2026年04月06日
-
「第3次オイルショック」発生リスクへの日本の対応は十分か
2026年04月08日

