スマート健康経営のすすめ

～ＰＨＲを活用して効率的な予防・健康づくりを実現する～『大和総研調査季報』2024年夏季号（Vol.55）掲載

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2024年07月24日

政策調査部主任研究員石橋未来

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サマリー

資本市場や労働市場からの注目度の高まりを受け、健康経営®に取り組む企業が増加している。実際、健康経営の評価が高いホワイト500では、従業員の生活習慣や健康状態が比較的良好であり、離職率も低い傾向が見られる。これらの成果を、健康経営が企業業績にプラスに働く前の中間指標として、定量的にわかりやすく示すことが重要だ。ホワイト500には、様々な実績値を経年で開示するケースも多い。

他方、健康経営の範囲は、広く社会課題にまで拡大している。それらは企業にとっても重い課題であり、企業の対応を軸とした取り組みが有効なことは間違いない。しかし、一段と進展する高齢化やマクロ経済環境の変化を前に、企業が健康投資を拡充できる余力は必ずしも大きくない。

そこで、費用対効果を意識して健康経営に取り組む視点が必要だ。ＰＨＲ（Personal Health Record）を活用し、個々の健康状態やニーズに合わせたサービスを提供することで、医療費を抑制しつつ、従業員の健康を支えてパフォーマンスの向上につなげる。それを企業の持続的な成長の原動力としていくような、スマートな健康経営へのシフトが求められるだろう。

大和総研調査季報 2026年新春号Vol.61

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