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人材育成不足の産業で多い若手の離職

人材育成を行うマネジメント側を育てることや働き方改革も重要

2018年12月26日

菅原 佑香

サマリー

◆企業が直面する深刻な人手不足の解消においては、人材流出を防ぐことも重要な対策である。特に、20~34歳の若年層の離職は、離職者全体の約4割を占める。本稿では、若年層の離職率を人材育成の側面から検討した。

◆一般的に新規学卒者が就職する年齢である20~24歳の入職超過率はプラスの産業が多いが、25歳以降になると離職率の高さや人材確保が困難なこと等が要因となり、入職超過率がマイナスになる業界もある。人材育成に積極的ではない業界では若年層の離職率が高い傾向にあるため、OFF-JTやOJTを中心とした人材育成を積極的に実施していくことが必要である。

◆人材育成における課題は、指導できる人材の不足や育成する時間がないという課題も多いことから、人材育成を行うことができるマネジメント層を増やすことや、育成するための時間を確保する働き方改革も重要である。また、人材育成を実施しているにもかかわらず離職率が低くない産業においては、人材育成の内容や仕組みの検討が求められる。

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