スキル・マトリックスに関する開示のさらなる充実に向けて

「開示の方法」に焦点をあて、開示事例などを整理

RSS
  • 渡辺 泰正

サマリー

◆2021年6月にコーポレートガバナンス・コードが改訂されたことにより、上場企業は、経営戦略に照らして取締役会が備えるべきスキル等を特定した上で、スキル・マトリックス等の方法で取締役の有するスキル等の組み合わせを示すことが求められるようになった。

◆本レポートでは、スキル・マトリックスの「開示の方法」に焦点を絞り、いかなる開示が株主をはじめとするステークホルダーにとって有用な開示になり得るのかを、事例等を参照しつつ整理していく。

このコンテンツの著作権は、株式会社大和総研に帰属します。著作権法上、転載、翻案、翻訳、要約等は、大和総研の許諾が必要です。大和総研の許諾がない転載、翻案、翻訳、要約、および法令に従わない引用等は、違法行為です。著作権侵害等の行為には、法的手続きを行うこともあります。また、掲載されている執筆者の所属・肩書きは現時点のものとなります。

執筆者のおすすめレポート