サマリー
◆3月の全国コアCPI（除く生鮮食品）は前年比＋0.8％となり、市場コンセンサス（同＋0.7％）を小幅に上回った。ただし、エネルギー価格の伸び率が高まったことが主要因であり、物価の基調には変化が見られない。
◆品目別の寄与度の変化を確認すると、「ガソリン」、「ルームエアコン」、「持家の帰属家賃」などが押し上げに寄与した一方で、「宿泊料」、「外国パック旅行費」は押し下げに寄与した。ガソリンは、2018年10月以降マイナス寄与が続いていたものの、2019年に入り持ち直した原油価格の影響が早くも顕在化し、3月はプラス寄与となった。
◆先行きの全国コアCPIの前年比は徐々に鈍化するとみている。当面の焦点はエネルギー価格の動向だ。これまでエネルギー価格の上昇が押し上げに寄与してきたが、今後はその効果が剥落することに加え、2018年11月以降の原油価格の急落がラグを伴って電気代などで顕在化することによりプラス幅は縮小に向かうだろう。さらにその先の2019年末以降は、2019年に入り原油価格が持ち直したことを受けてエネルギー価格も持ち直すとみている。
◆教育無償化や携帯電話通信料の値下げが物価押し下げ要因となることも留意する必要がある。原油価格の下落に加え、これらの要因が全て顕在化すれば、2019年度のコアCPIは前年比でマイナスになる可能性がある。
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