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世界経済の環境変化と中期見通し

~アベノミクスの行く末を左右する要因~『大和総研調査季報』 2016年4月春季号(Vol.22)掲載

2016年06月01日

ロンドンリサーチセンター シニアエコノミスト(LDN駐在) 近藤 智也

経済調査部 エコノミスト 山口 茜

サマリー

2016年2月初めに公表した「日本経済中期予測」をベースにして、世界情勢の変化を踏まえてリスクシナリオを再構築し、日本経済への影響に鑑みて中期的な見通しを示すことを目指した。その結果、日本経済がいかに外部環境の変化に対して脆弱であるかが示される。


実際、日本を取り巻く世界経済の環境は刻々と変化しており、2014年秋以降の原油価格の大幅下落や中国をはじめとする新興国経済の減速、中東・北アフリカ等から欧州に押し寄せる大量の難民、そして2015年末の米国の金融政策変更などは、世界経済・国際金融市場を大きく揺さぶっている。


標準シナリオでは、今後10年間の日本の実質経済成長率は平均0.9%になると見込まれるが、中国をはじめとする世界経済の大幅な減速(2%未満の成長)が生じた場合、日本はマイナス成長となって景気後退に陥ろう。


安倍政権は、少子高齢化という内憂を“一億総活躍”の掛け声の下、何とか乗り切ろうとしているが、外患次第では、アベノミクスの行く末もおぼつかなくなってしまうだろう。


大和総研調査季報 2020年7月夏季号Vol.39

大和総研 調査本部が、その長年にわたる知識と経験の蓄積を結集し、経済、金融資本市場及びそれらを取り巻く制度を含め、的確な現状分析に基づき、将来展望を踏まえた政策提言を積極的に発信していくとのコンセプトのもと、2011年1月に創刊いたしました。

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