1. トップ
  2. レポート・コラム
  3. 経済分析
  4. 日本
  5. 長期化の様相を呈する世界貿易の停滞

長期化の様相を呈する世界貿易の停滞

構造的要因の分析と将来の見通し

2016年01月28日

濱田 真也

サマリー

◆世界金融危機以降、足元での世界の財貿易の成長は鈍化している。その要因は景気循環的なものか構造的なものか。貿易を簡単なモデルで定式化することで検証した結果、その過半が構造的要因による貿易のGDPに対する長期的な感応度の弱まり(長期弾力性の低下)で説明されることが示された。


◆この結果を用いた今後の世界貿易の成長見通しは、長期的に世界のGDPが1%増加すると貿易が0.9%増加するというもので、2000年代の世界金融危機以前のペースの半分程度となる。


◆貿易のGDPに対する長期弾力性の低下の根は深く、2000年代に入ってから既に確認できる。様々な要因が挙げられる中、1990年代に入って発展し、貿易成長を加速する原動力となったとされるグローバル・バリュー・チェーン(GVC)の動きを確認した。GVCは、2000年代に入って減速しながらも世界金融危機前まで拡大を続けた。世界金融危機で一時縮小した後V字回復したが、足元では再び縮小傾向にある。


◆足元でのGVCの縮小は、同時期での長期弾力性の低下に対する説明となりうる。しかし、2000年代に入ってからの長期弾力性の低下に対しては、その間もGVCが拡大していたことから有力な説明とはならないだろう。他の構造的要因でこの説明となりうるのは、2000年代に入って耐久財貿易シェアが低下を始めたことや貿易摩擦の減少傾向が一時止まったことなどであるが、これらについてはGVCの動きと合わせてより詳細な調査が必要である。


◆一方で、循環的要因と考えられる世界経済の低成長からの脱却にも長期戦が強いられるだろう。これら循環的、構造的要因が絡み合いながら世界貿易成長の足を引っ張っている状況であり、今後の貿易成長の見通しは明るいとはいえない。


◆このような状況の中、貿易成長の不振に対する突破口を開けるか。各国は積極的な金融政策を行うことで景気回復を試みているが、それに加えて、政策当局が貿易摩擦を減少させる施策を実施するなど、貿易成長の両輪に対するアプローチがカギを握る。

このコンテンツの著作権は、株式会社大和総研に帰属します。著作権法上、転載、翻案、翻訳、要約等は、大和総研の許諾が必要です。大和総研の許諾がない転載、翻案、翻訳、要約、および法令に従わない引用等は、違法行為です。著作権侵害等の行為には、法的手続きを行うこともあります。また、掲載されている執筆者の所属・肩書きは現時点のものとなります。

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

執筆者のおすすめレポート