原油安から消費者物価への波及効果について

◆原油価格の大幅な下落は、世界経済及び金融資本市場に様々な影響を及ぼすだけではなく、エネルギー輸入価格の下落を通じて、わが国の最優先課題である「デフレ脱却」の実現を大きく後退させる要因ともなり得る。本稿では、2014年の原油市場の動向を概観することによって原油価格が急落した背景を整理するとともに、原油価格の下落がわが国の消費者物価に及ぼす波及経路や影響度について考察する。

◆原油価格の推移をドバイ原油現物価格とWTI原油先物価格によって確認すると、2014年前半は、いずれも高値圏での推移が続き、6月に年初来高値を記録した。2014年後半の原油価格急落の要因としては、（1）地政学的リスクの緩和、（2）世界経済の減速に伴う需要減少懸念、（3）原油産出国の減産に対する消極姿勢が供給過剰懸念を強めたこと、（4）商品市場から通貨ドルへの投資資金の流出、が挙げられる。

◆原油の国際市況価格の下落は、原油輸入価格と液化天然ガス（LNG）の輸入価格を下落させ、その後は、主に以下の3つの波及経路を通じて、消費者物価指数に影響を及ぼす。まず、家計のエネルギー購入価格が低下して、直接的に消費者物価指数を押し下げる。次に、企業の中間投入コストが減少するとともに、最終消費財の販売価格の値下げが進み、これらが消費者物価指数に対してマイナスに作用する。最後に、家計の実質購買力の高まりや企業収益の増加、交易条件の改善などを通じて、実体経済やマクロの需給バランスが改善する。このため、中期的には、この経路から消費者物価指数に上昇圧力が生じることになる。

◆原油価格の下落から消費者物価指数への波及経路を踏まえると、まず検討しなければならないことは、家計側の経路を通じた影響の大きさである。今回の試算結果に基づくと、原油価格が10％下落すると、エネルギー価格は、「コアCPI（生鮮食品を除く総合）」を▲0.18％pt程度押し下げる。原油価格は6月の高値から約5割下落しており、その影響が全て顕在化すると、コアCPIは▲0.91％pt程度も押し下げられることになる。