人工林

人の手によって更新（植栽や播種、挿し木等）された森林を「人工林」という。育成林ともいう。これに対し、自然に任せて更新された森林を「天然林」という。自然更新されていれば、人の手で保育（除伐や間伐等）されたものでも天然林に分類される。

我が国の国土面積3,779万ha（※１）のうち、森林面積は2,510万ha（国土面積の約66%）を占める。戦後から現在まで森林面積はあまり変わらないが、天然林の伐採跡地や無立木地等に造林を進めた結果、人工林の面積は493万ha（1951年）から1,035万ha（2007年）にほぼ倍増した（※２）

人工林の拡大は、国が1950年代、荒れ果てた林地の資源回復や国土保全を目指して拡大造林（天然林の伐採跡地の造林）政策を進めたことなどが背景にある。また、60年代は家庭のエネルギー源が石油や天然ガスに移行したことで薪炭林（主に天然林）の価値が減じたことや、木材需要の増大で立木価格が高騰したため、多くの林家が木材販売収入を造林に投資したことなども要因としてあげられる。この間（1950年度から71年度までの22年間）の造林面積は、拡大造林と再造林（人工林の伐採跡地の人工造林）とを合わせて毎年度30万haを超えていた。70年代に入ると、造林に適した場所が少なくなったことや林業労働力の商工業等への流出などを要因としてブームは去り、造林面積は縮小に向かった。2010年度の造林はわずか2.4万ha（※３）であった（図表１）。

人工林は更新時に目的に応じて樹種が選ばれる。戦後の造林では、当時の旺盛な建材需要を背景に、住宅建築に適したスギやヒノキなどの成長の早い針葉樹が盛んに造林された。最近は広葉樹に更新される割合（※４）も増えてきてはいるが、人工林の総面積に占める針葉樹の割合は約97%に達している。

図表2は林齢別の人工林面積及び人工林蓄積量（森林の立木の幹の体積の総量）の分布状況を示したものである。高度経済成長期の造林ブームを反映して林齢36年～50年に大きく偏っていることがわかる。植林後は下刈りや間伐などの保育が施された後、林齢が50年前後（※５）を超えると伐採されて、建築や土木、紙、建具などとして利用される。今後、多くの人工林が伐採期を迎えることから、森林・林業関係者は、国産材の利用促進と再造林による持続可能な森林形成に取り組んでいる。

（※１）2005年10月1日現在の数値。国土交通省「平成21年版　土地白書」。

（※２）「森林・林業白書（平成22年度）」44頁、林野庁。

（※３）大阪市（2.2万ha）より広く、千葉市（2.7万ha）よりも狭い面積。

（※４）2002年～2006年の造林面積に占める広葉樹の割合は約11%。

（※５）伐採林齢を倍の80～100年生に伸ばし、森林の持つ公益的機能（生物多様性の保全、土砂災害の防止、水源涵養、保健休養の場など）の長期化を目指す長伐期施業という手法もある。

（2013年5月9日掲載）