人の手によって更新(植栽や播種、挿し木等)された森林を「人工林」という。育成林ともいう。これに対し、自然に任せて更新された森林を「天然林」という。自然更新されていれば、人の手で保育(除伐や間伐等)されたものでも天然林に分類される。
我が国の国土面積3,779万ha(※1)のうち、森林面積は2,510万ha(国土面積の約66%)を占める。戦後から現在まで森林面積はあまり変わらないが、天然林の伐採跡地や無立木地等に造林を進めた結果、人工林の面積は493万ha(1951年)から1,035万ha(2007年)にほぼ倍増した(※2)
人工林の拡大は、国が1950年代、荒れ果てた林地の資源回復や国土保全を目指して拡大造林(天然林の伐採跡地の造林)政策を進めたことなどが背景にある。また、60年代は家庭のエネルギー源が石油や天然ガスに移行したことで薪炭林(主に天然林)の価値が減じたことや、木材需要の増大で立木価格が高騰したため、多くの林家が木材販売収入を造林に投資したことなども要因としてあげられる。この間(1950年度から71年度までの22年間)の造林面積は、拡大造林と再造林(人工林の伐採跡地の人工造林)とを合わせて毎年度30万haを超えていた。70年代に入ると、造林に適した場所が少なくなったことや林業労働力の商工業等への流出などを要因としてブームは去り、造林面積は縮小に向かった。2010年度の造林はわずか2.4万ha(※3)であった(図表1)。
![図表1 各年度の造林面積の推移](/common/img/report/20130509_007147_01.gif)
人工林は更新時に目的に応じて樹種が選ばれる。戦後の造林では、当時の旺盛な建材需要を背景に、住宅建築に適したスギやヒノキなどの成長の早い針葉樹が盛んに造林された。最近は広葉樹に更新される割合(※4)も増えてきてはいるが、人工林の総面積に占める針葉樹の割合は約97%に達している。
図表2は林齢別の人工林面積及び人工林蓄積量(森林の立木の幹の体積の総量)の分布状況を示したものである。高度経済成長期の造林ブームを反映して林齢36年~50年に大きく偏っていることがわかる。植林後は下刈りや間伐などの保育が施された後、林齢が50年前後(※5)を超えると伐採されて、建築や土木、紙、建具などとして利用される。今後、多くの人工林が伐採期を迎えることから、森林・林業関係者は、国産材の利用促進と再造林による持続可能な森林形成に取り組んでいる。
![人工林の林齢別面積及び蓄積量](/common/img/report/20130509_007147_02.gif)
(※1)2005年10月1日現在の数値。国土交通省「平成21年版 土地白書」。
(※2)「森林・林業白書(平成22年度)」44頁、林野庁。
(※3)大阪市(2.2万ha)より広く、千葉市(2.7万ha)よりも狭い面積。
(※4)2002年~2006年の造林面積に占める広葉樹の割合は約11%。
(※5)伐採林齢を倍の80~100年生に伸ばし、森林の持つ公益的機能(生物多様性の保全、土砂災害の防止、水源涵養、保健休養の場など)の長期化を目指す長伐期施業という手法もある。
(2013年5月9日掲載)
このコンテンツの著作権は、株式会社大和総研に帰属します。著作権法上、転載、翻案、翻訳、要約等は、大和総研の許諾が必要です。大和総研の許諾がない転載、翻案、翻訳、要約、および法令に従わない引用等は、違法行為です。著作権侵害等の行為には、法的手続きを行うこともあります。また、掲載されている執筆者の所属・肩書きは現時点のものとなります。
執筆者のおすすめレポート
関連のレポート・コラム
最新のレポート・コラム
-
米GDP 前期比年率+2.8%と加速
2024年4-6月期米GDP:内需主導での堅調さを維持
2024年07月26日
-
監査・ガバナンス強化へ回帰する英国
昨年撤回した監査強化方針を復活し、ガバナンス・コードも厳格化へ
2024年07月25日
-
女性がキャリアを築ける職場ほど、子どもを持ちやすい
健保組合ごとの被保険者・被扶養者の出生率と、その要因の多変量解析
2024年07月24日
-
GX経済移行債に期待されるインパクトレポーティング
~GXの理解醸成促進に向けて~『大和総研調査季報』2024年夏季号(Vol.55)掲載
2024年07月24日
-
盛り上がりに欠ける英国の政権交代
2024年07月26日
よく読まれているリサーチレポート
-
「国債買入減額+利上げ」だけで長期金利は2%超えか
シナリオ別に見た日銀の国債買入減額による長期金利への影響試算
2024年06月12日
-
信用リスク・アセットの算出手法の見直し(確定版)
国際行等は24年3月期、内部モデルを用いない国内行は25年3月期から適用
2022年07月04日
-
第221回日本経済予測(改訂版)
賃上げ・物価高の先にある経済の姿と課題は?①賃上げ効果、②貿易デジタル赤字、③トランプリスク、を検証
2024年06月10日
-
「事業性融資の推進等に関する法律案」概要
事業性に着目した企業価値担保権の創設
2024年05月30日
-
バーゼルⅢ最終化による自己資本比率への影響の試算
標準的手法採用行では、自己資本比率が1%pt程度低下する可能性
2024年02月02日
「国債買入減額+利上げ」だけで長期金利は2%超えか
シナリオ別に見た日銀の国債買入減額による長期金利への影響試算
2024年06月12日
信用リスク・アセットの算出手法の見直し(確定版)
国際行等は24年3月期、内部モデルを用いない国内行は25年3月期から適用
2022年07月04日
第221回日本経済予測(改訂版)
賃上げ・物価高の先にある経済の姿と課題は?①賃上げ効果、②貿易デジタル赤字、③トランプリスク、を検証
2024年06月10日
「事業性融資の推進等に関する法律案」概要
事業性に着目した企業価値担保権の創設
2024年05月30日
バーゼルⅢ最終化による自己資本比率への影響の試算
標準的手法採用行では、自己資本比率が1%pt程度低下する可能性
2024年02月02日