エネルギーハーベスティングとは、人や物の動き(振動・熱)や、光・電波・温度など周りの環境から微小なエネルギーを「収穫(ハーベスティング)」して、発電する技術のことで、環境発電と呼ばれることもある。得られる電力はµWからWと非常に小さいが、携帯性に優れ、充電・電池交換・配線が不要、CO2を排出しない電力の地産地消(電力を作るところと使うところが同じか近接)、などの特徴がある。
軍事分野での研究や国の後押しがあったなど、早くから研究が進んでいたのが欧米である。実用化も進んでおり、コンタクトレンズ型眼圧センサー(※1)やセンサー付き窓ノブ(※2)など、市販されているものもある。一方、日本はデバイス単体の研究が多く、研究の段階から実用化に歩みを進め始めたところである。
エネルギーハーベスティングは、ナノテク・バイオテクと組み合わせて、各種センサーを使ったワイヤレス・ネットワークを構築することで、環境・エネルギー分野のみならず、医療・福祉分野、安全・安心分野への多様な社会的課題の解決に貢献すると期待されている(図表1)。2024年の市場規模は、約2,600億ドルになるという予想(※3)が出ている。このように市場拡大するためには、他の機器とのシームレスな連携やデバイスにとどまらないサービスの提供が鍵となる。欧米ではグローバル展開を見据えた標準化活動を加速するなど、さらなる市場拡大に向けて動いている。日本では、業種間の連携を深め対外的な提言力を強化するために、「エネルギーハーベスティングコンソーシアム」が、2010年5月に設立(※4)された。
図表1 エネルギーハーベスティングの将来の活用イメージ例

(注)EMS:Energy Management System。 xがHomeだとHEMS、BuildingだとBEMSなど。
(出所)各種公開資料を参考に大和総研作成
(※1)Sensimed 「SENSIMED Triggerfish®」
(※2)HOPPE“SecuSignal®”
(※3)IDTechEx“Energy Harvesting and Storage 2014-2024: Forecasts, Technologies, Players”
(※4)NTTデータ経営研究所「エネルギーハーベスティングコンソーシアムの設立について」
(2011年6月20日掲載)
(2014年7月28日更新)
このコンテンツの著作権は、株式会社大和総研に帰属します。著作権法上、転載、翻案、翻訳、要約等は、大和総研の許諾が必要です。大和総研の許諾がない転載、翻案、翻訳、要約、および法令に従わない引用等は、違法行為です。著作権侵害等の行為には、法的手続きを行うこともあります。また、掲載されている執筆者の所属・肩書きは現時点のものとなります。
関連のレポート・コラム
最新のレポート・コラム
-
上場オーナー企業と公開買付制度・大量保有報告制度の見直し
2026年5月1日に大量保有報告書等の提出義務が発生する場合も
2026年05月15日
-
デジタルアイデンティティ・デジタルクレデンシャルをめぐる取組みと実装技術の論点整理(第1部)
デジタルアイデンティティの基本像と、EUDIウォレットにみる制度化・実装動向
2026年05月14日
-
熊谷亮丸の経済・金融 Foresight 何故、わが国では潜在成長率が低迷しているのか?
高市政権は成長戦略を強化する方針だが、①労働、②資本、③TFP(全要素生産性)という3つの要素をバランス良く底上げする必要
2026年05月13日
-
AIが変える議決権行使助言業
中立性・客観性確保のための利用を訴求へ
2026年05月13日
-
中東リスクがASEAN進出企業に与える影響の差は、どのように生じているか?
2026年05月15日
よく読まれているリサーチレポート
-
超富裕層の株式譲渡所得への税率はミニマムタックス込みで最高35.63%に
2026年度税制改正大綱解説(3)富裕層課税(ミニマムタックス)
2026年02月09日
-
いまさら人には聞けない 大量保有報告(5%ルール)のQ&A 【改訂版】
2024年金商法等改正法(2026年5月1日適用開始)を反映
2026年04月03日
-
検討進むガバナンス・コード改訂:2月案と4月案の相違点は
「解釈指針」は原則と一体という記述は削除。現預金への注目を避ける修文。
2026年04月10日
-
企業が意識すべきCGコード改訂案のインプリケーション
「金融資産」「実物資産」がコードに入った意味
2026年04月16日
-
日本経済見通し(2026年4月)
中東情勢緊迫による景気下振れリスク上昇で4月利上げは見送りか
2026年04月21日
超富裕層の株式譲渡所得への税率はミニマムタックス込みで最高35.63%に
2026年度税制改正大綱解説(3)富裕層課税(ミニマムタックス)
2026年02月09日
いまさら人には聞けない 大量保有報告(5%ルール)のQ&A 【改訂版】
2024年金商法等改正法(2026年5月1日適用開始)を反映
2026年04月03日
検討進むガバナンス・コード改訂:2月案と4月案の相違点は
「解釈指針」は原則と一体という記述は削除。現預金への注目を避ける修文。
2026年04月10日
企業が意識すべきCGコード改訂案のインプリケーション
「金融資産」「実物資産」がコードに入った意味
2026年04月16日
日本経済見通し(2026年4月)
中東情勢緊迫による景気下振れリスク上昇で4月利上げは見送りか
2026年04月21日

