2016年06月24日
サマリー
◆SDGsにむけて持続可能な仕組み作りが注目される。G7でも注目された伊勢神宮では、1300年にわたり神殿を造りかえる式年遷宮を20年ごとに行っており、世界でも例を見ない持続可能な活動である。
◆伊勢神宮の在り方と式年遷宮を分析することで、持続可能な仕組み作りへ、以下に示したような興味深い示唆を複数得た。①組織が社会と軸を一つにする価値を提示する、②その価値に共鳴する担い手をつくる、③その価値を継続的に社会に発信し続ける、④拡大ではなく継続を目指す、⑤変えてはいけない本質とそれを守るために時代に応じて変えるべきことを明確に分ける、⑥やたらに時代にあった合理的な理由を考えず、実行する、⑦ステークホルダーを平等に扱う、などである。
◆永遠を目指すために堅牢な建物を石で造るのではなく、式年遷宮では朽ちやすい素木と萱の神殿を定期的に壊して再生し永遠を保っている。この「常若」という逆説的な智慧からは、西洋合理主義的な現在の常識にとらわれず、古今東西の伝統から学ぶことの重要性が見えてくる。
このコンテンツの著作権は、株式会社大和総研に帰属します。著作権法上、転載、翻案、翻訳、要約等は、大和総研の許諾が必要です。大和総研の許諾がない転載、翻案、翻訳、要約、および法令に従わない引用等は、違法行為です。著作権侵害等の行為には、法的手続きを行うこともあります。また、掲載されている執筆者の所属・肩書きは現時点のものとなります。
同じカテゴリの最新レポート
-
気候関連開示規則の廃止案を公表:米国SEC
バイデン政権時代に制定されたGHG関連の開示規則は廃止に
2026年06月02日
-
データサイエンスで紐解く健康経営③
健康経営は生産性や収益性に影響するのか、固定効果モデルで検証
2026年06月01日
-
移住労働者を権利保持者として迎える
ポスト技能実習制度の人権尊重に向けた日本企業の責任
2026年05月27日
最新のレポート・コラム
よく読まれているリサーチレポート
-
超富裕層の株式譲渡所得への税率はミニマムタックス込みで最高35.63%に
2026年度税制改正大綱解説(3)富裕層課税(ミニマムタックス)
2026年02月09日
-
コーポレートガバナンス・コードの改訂案が公表
本質的な取組みと丁寧なエクスプレインが期待される
2026年04月27日
-
第229回日本経済予測
混迷する中東情勢、その先で問われる日本経済の構造転換①「持続的成長」の条件、②資産形成と成長の好循環、を検証
2026年05月25日
-
変革迫られる学校法人の資産運用
AOP対応は、少子化・インフレの荒波を乗り越えるための第一歩
2026年05月07日
-
日本経済見通し(2026年4月)
中東情勢緊迫による景気下振れリスク上昇で4月利上げは見送りか
2026年04月21日
超富裕層の株式譲渡所得への税率はミニマムタックス込みで最高35.63%に
2026年度税制改正大綱解説(3)富裕層課税(ミニマムタックス)
2026年02月09日
コーポレートガバナンス・コードの改訂案が公表
本質的な取組みと丁寧なエクスプレインが期待される
2026年04月27日
第229回日本経済予測
混迷する中東情勢、その先で問われる日本経済の構造転換①「持続的成長」の条件、②資産形成と成長の好循環、を検証
2026年05月25日
変革迫られる学校法人の資産運用
AOP対応は、少子化・インフレの荒波を乗り越えるための第一歩
2026年05月07日
日本経済見通し(2026年4月)
中東情勢緊迫による景気下振れリスク上昇で4月利上げは見送りか
2026年04月21日

