2012年06月26日
サマリー
◆FTSEのESGレーティング情報を用いて、レーティングの平均スコアを算出すると、日本企業は環境(E)に関しては非常に優れているが、社会(S)や特にガバナンス(G)について世界全体に比べて劣っていることがわかった。
◆スコアの上位と下位に分けてポートフォリオを作成したところ、直近の1年間では社会(S)やガバナンス(G)ではスコア下位よりも上位のリターンが高く、時価総額加重による投資よりも等金額投資の方がその関係が強まった。
◆過去7年間のリターンを分析すると、時価総額加重による投資では環境(E)、ガバナンス(G)のスコア上位企業に投資することで配当込みTOPIXに対する超過リターンが得られた年が多かった。また、等金額投資では環境(E)、社会(S)、ガバナンス(G)のスコア上位企業への投資で7年間の累積超過リターンがいずれも15%程度となった。
◆1時点のESGレーティング情報を用いて、過去にさかのぼってリターンを算出した結果であることや、業種構成の違いが影響していることなどには注意が必要であるが、これらの結果はESGのレーティング情報を活用することが運用パフォーマンスの向上に寄与する可能性を示唆しているのではないだろうか。
このコンテンツの著作権は、株式会社大和総研に帰属します。著作権法上、転載、翻案、翻訳、要約等は、大和総研の許諾が必要です。大和総研の許諾がない転載、翻案、翻訳、要約、および法令に従わない引用等は、違法行為です。著作権侵害等の行為には、法的手続きを行うこともあります。また、掲載されている執筆者の所属・肩書きは現時点のものとなります。
執筆者のおすすめレポート
関連のレポート・コラム
最新のレポート・コラム
よく読まれているリサーチレポート
-
2024年の日本経済見通し
緩やかな景気回復と金融政策の転換を見込むも海外経済リスクに注意
2023年12月21日
-
中国経済:2023年の回顧と2024年の見通し
24年の成長率目標は5%か?達成の鍵は民営企業へのサポート強化
2023年12月21日
-
2024年の米国経済見通し
①個人消費の腰折れ、②インフレ率の高止まり、③政治の停滞がリスク
2023年12月21日
-
2024年度税制改正大綱解説
定額減税は経済対策としては疑問だが、インフレ調整策としては有効
2023年12月25日
-
四半期報告書の廃止に関する改正法の成立
四半期報告書が廃止された後の四半期決算短信の内容は?
2023年12月04日
2024年の日本経済見通し
緩やかな景気回復と金融政策の転換を見込むも海外経済リスクに注意
2023年12月21日
中国経済:2023年の回顧と2024年の見通し
24年の成長率目標は5%か?達成の鍵は民営企業へのサポート強化
2023年12月21日
2024年の米国経済見通し
①個人消費の腰折れ、②インフレ率の高止まり、③政治の停滞がリスク
2023年12月21日
2024年度税制改正大綱解説
定額減税は経済対策としては疑問だが、インフレ調整策としては有効
2023年12月25日
四半期報告書の廃止に関する改正法の成立
四半期報告書が廃止された後の四半期決算短信の内容は?
2023年12月04日