2011年10月28日
サマリー
まず、図表1がグローバル投資型SRIファンドのリターン指数の推移である。対象としたSRIファンドは2010年末で174本であった。この図からわかるように、グローバル投資型SRIファンドのリターン指数は株式市場との連動性が高く、2008年のリーマン・ショックを契機とした株式市場の急落と、その後の回復の影響を強く受けていることがわかる。ただ、詳細にみると2008年後半から2009年にかけての株式市場の急落時は、SRIファンドのリターン指数の下落の方が小さい。運用のプロセスにESG要因を考慮することが、運用リスクを下げた可能性を指摘できよう。しかし、その後の相場回復期には株式市場の上昇に追随できていないようである。
図表1 グローバル投資型SRIファンドのリターン指数の推移

(出所)Eurekahedge、MSCIより大和総研作成
次に、図表2が直近3年間で算出したグローバル投資型SRIファンドの超過リターン(対株式市場)の度数分布である。分析対象ファンドは148本であるが、超過リターンがプラスとなったファンドは32本であった。約2割のファンドが株式市場全体よりも高いリターンを実現したことになる。また、約半数のファンドは超過リターンが0%から-5%の間に入っており、超過リターンがプラスのファンドも、ほとんどのファンドの超過リターンが5%以下となっている。SRIファンドは、投資プロセスにESG要因を取り入れるという特徴を持つが、そのリターンの水準は株式市場全体のリターンの水準と大きな違いはないようである。
図表2 グローバル投資型SRIファンドの超過リターンの度数分布

(注) 2008年8月から2011年7月の月次データから算出
(出所)Eurekahedge、MSCIより大和総研作成
ファンドの運用パフォーマンスは、リスクとリターンの両面からみる必要がある。そこで、図表3にリスク(標準偏差)とリターンの散布図を示した。グローバル投資型SRIファンドのリスクとリターンの水準は個々のファンドで大きく異なることがわかる。また、市場全体と同程度のリスクを負担しているファンドでも、リターンには大きな違いが生じている。リスクを考慮したパフォーマンス尺度の一つであるシャープ・レシオを算出すると、超過リターンの場合と同様に、約2割(148本中31本)のファンドが市場全体を超えていた。
このように、直近の3年間でみるとグローバル投資型SRIファンドの約2割が株式市場全体を上回るリターンを獲得し、シャープ・レシオでも同様に約2割のファンドのパフォーマンスが市場全体を超えていた。そして、分析に用いたファンドのリターンはコスト控除後の数値であるが、リターンに平均運用報酬(1.27%)を加えれば市場を越えるリターンを獲得したファンドは3割強に増える。他のアクティブ・ファンドと同様に、SRIファンドにおいても運用報酬がファンドのリターンに与える影響は大きいといえよう。
図表3 グローバル投資型SRIファンドのリスクとリターン

(注) 2008年8月から2011年7月の月次データから算出
(出所)Eurekahedge、MSCIより大和総研作成
*Eurekahedgeのデータは、各運用機関及び外部の情報を元に作成しております。Eurekahedge及びその関係者は情報の正確性、完全性、市場性、仮定、計算などについて保証を行っておりません。情報の閲覧・利用者は、データの使用に際して、情報における全てのリスクを認識し、負う必要があります。Eurekahedgeではデータ及び情報に基づくいかなる理由の損害に関しても責任を負いかねます。データは、特定のファンド、有価証券、または金融商品、会社への投資に関する勧誘或いは販売勧誘を構成するものではなく、また、独立、金融機関、専門家としての助言として解釈されるべきではありません。
このコンテンツの著作権は、株式会社大和総研に帰属します。著作権法上、転載、翻案、翻訳、要約等は、大和総研の許諾が必要です。大和総研の許諾がない転載、翻案、翻訳、要約、および法令に従わない引用等は、違法行為です。著作権侵害等の行為には、法的手続きを行うこともあります。また、掲載されている執筆者の所属・肩書きは現時点のものとなります。
同じカテゴリの最新レポート
-
紛争の激化がサステナブルファイナンスに与える影響
脱炭素への取り組み、防衛産業の取り扱い、人権保護等の観点から
2026年04月13日
-
企業のAI導入・利用に必要な人権の視点
世界で進展するAI規制の展開と日本の現状を踏まえて
2026年04月10日
-
英国でもESG投資と受託者責任の関係は混迷
年金基金のESG投資に関するガイダンス策定を定める法案が否決
2026年04月03日
最新のレポート・コラム
よく読まれているリサーチレポート
-
米国:AIブームの裏側で高まる金融リスク
ITセクターの収益懸念が揺らすプライベート・クレジット市場
2026年03月13日
-
超富裕層の株式譲渡所得への税率はミニマムタックス込みで最高35.63%に
2026年度税制改正大綱解説(3)富裕層課税(ミニマムタックス)
2026年02月09日
-
中東情勢緊迫化が日本経済の下振れリスクに
原油価格100ドル/バレルで26年度の実質GDP成長率は▲0.2%pt
2026年03月02日
-
ガバナンス・コード改訂による取締役会等機能強化
取締役事務局の役割を列挙、保有現預金の検証、「コーポレートセクレタリー」への言及など
2026年03月11日
-
「SaaSの死」は何を意味するのか?
AIエージェントが促すSaaS業界の構造変化、経済社会・雇用への波及
2026年03月03日
米国:AIブームの裏側で高まる金融リスク
ITセクターの収益懸念が揺らすプライベート・クレジット市場
2026年03月13日
超富裕層の株式譲渡所得への税率はミニマムタックス込みで最高35.63%に
2026年度税制改正大綱解説(3)富裕層課税(ミニマムタックス)
2026年02月09日
中東情勢緊迫化が日本経済の下振れリスクに
原油価格100ドル/バレルで26年度の実質GDP成長率は▲0.2%pt
2026年03月02日
ガバナンス・コード改訂による取締役会等機能強化
取締役事務局の役割を列挙、保有現預金の検証、「コーポレートセクレタリー」への言及など
2026年03月11日
「SaaSの死」は何を意味するのか?
AIエージェントが促すSaaS業界の構造変化、経済社会・雇用への波及
2026年03月03日

