コロナ禍における消費行動の変化

購買チャネルの変化から見る消費行動の変化

RSS
  • マネジメントコンサルティング部 主任コンサルタント 岩田 豊一郎
  • 渡邊 吾有子

サマリー

◆[要約]新型コロナウイルスの感染拡大は、外出制限等の様々な行動の制約を通じて、消費行動に大きな影響を与えている。また、家計収入の頭打ちや消費支出の減少に繋がっている。特に30歳代までの若い世代への影響が大きい。

◆行動制約は、消費対象により影響が異なる。外出抑制により、被服・履物、交通・通信、教養娯楽等への消費支出は大きく減少する一方で、在宅時間の増加が、家具・家事用品などの消費拡大に繋がっている。教育への消費支出は世代により影響が異なる。

◆行動制約は、商品・サービスを購入するチャネルの変化も引き起こしている。食料においては、消費総額は大きく変わらないものの、ウェブを通じた消費(ネットショッピング)は急増している。また、食料の内枠である外食、被服・履物などは外出抑制により消費総額は大幅に減少しているものの、ウェブを通じた消費(外食ではウェブ経由の出前)は急増している。加えて、出前のウェブを通じた消費には地域差も見られる。

◆新型コロナウイルスの感染拡大に伴う行動変化は、社会のDX化が本格化するタイミングで生じているため、大きな社会変化を伴う可能性がある。将来のビジネスを展望する上で、制度や人々の行動を含む社会変化、DX化の技術進歩、DX化の消費者の受容度、地域特性等を踏まえ、多様なケースを想定する必要がある。足元の様々な変化を見逃さずに将来を検討することが求められる。

このコンテンツの著作権は、株式会社大和総研に帰属します。著作権法上、転載、翻案、翻訳、要約等は、大和総研の許諾が必要です。大和総研の許諾がない転載、翻案、翻訳、要約、および法令に従わない引用等は、違法行為です。著作権侵害等の行為には、法的手続きを行うこともあります。また、掲載されている執筆者の所属・肩書きは現時点のものとなります。

関連のサービス