バイオミメティクス(biomimetics)は、生物の形態や機能の模倣のことで、Bio(生命)、mime(パントマイム)、mimic(模倣者、擬態の)を組み合わせた造語である(※1)。古くは、木を掘り進む時に口から分泌液を出して周りの壁を固めるフナクイムシをヒントにした「シールド工法」や、鋭いトゲに覆われたオナモミの実をヒントにした「面ファスナー」などがある。前者は1820年代に最初のシールド工法によるトンネル工事が行われたとされ、後者は1950年代半ばに実用化された。近年、話題に上ったものには、ヤモリの足裏の構造をヒントにしたくっつきやすくはがれやすいテープ、ハスの葉の表面構造をヒントにした超撥水金属、蚊からヒントを得た刺しても痛くない注射針、鳥や魚の形態を模した空気抵抗の少ない乗り物(新幹線など)や水抵抗の少ないスポーツウェアなどがある。
今後、バイオミメティクスを産業につなげ、世界に展開していくために、国際標準化(国際規格化)が進められている。従来の日本の標準化活動は、効率的なものづくりや品質・安全性の確保などに重点がおかれていた。しかし、国際標準化機構(ISO)などが定める近年の国際標準は、評価手法やシステムなども対象とするようになっており、ビジネス戦略上重要な要素となっている。バイオミメティクスについては、ISOの技術委員会(TC)としてISO/TC266 Biomimeticsがあり、その中にはWG1(定義:議長国ドイツ)、WG2(材料・構造・構成要素:議長国ベルギー)、WG3(構造の最適化:議長国ドイツ)というワーキンググループ(WG)がある。2013年5月に開催されたISO/TC266 Biomimetics 第2回総会では、WG4(議長国日本)としてデータベースを設置することが採択された。TC266では日本の他に、ドイツ、フランス、韓国なども活発な活動を行っている。また、このTC266の「ビジネスプランは(中略)、環境、持続可能性、教育といった文化的背景に踏み込むものであった」ことなどから、「TC266での議論が将来どのよう(※2)産業化やビジネス展開に影響してくるのか、(中略)、十分考え、戦略を練って対応すべき」との指摘もある(※3)。
バイオミメティクスは、素材、機械、医療、環境、エネルギー、交通システムなど多様な分野に貢献するものとして期待されているが、生物学と工学(材料、分子、機械、ロボットなど)や医学など異分野の技術・知見の連携が必須である。国際的な動向を踏まえ、効果的な連携を促すような支援が望まれる。
【参考資料】
平成24年度科学研究費補助金 新学術領域研究(研究領域提案型) 生物多様性を規範とする革新的材料技術
ネイチャーテック研究会「すごい自然のショールーム」
公益社団法人 高分子学会 バイオミメティクス研究会
「自然にまなぶ!ネイチャー・テクノロジー」 監修:石田秀輝・下村正嗣 GAKKEN(2011年9月22日 第1刷発行)
(※1)米国の神経生理学者のオットー・シュミットによる造語。似た言葉に「バイオミミクリ(biomimicry)」があるが、バイオミメティクスからの派生語であるとされる(科学技術動向 2010年5月号 下村 政嗣 客員研究官「生物の多様性に学ぶ新世代 バイオミメティック材料技術の新潮流」)。
(※2)原文のまま
(※3)産業技術総合研究所 関谷瑞木「速報 国際標準化 ISO/TC266 Biomimetics 第2 回総会」、PEN(Public Engagement with Nanobased Emerging Technologies NEWSLETTER) June 2013 Volume 4, Number 3
(2014年2月12日掲載)
このコンテンツの著作権は、株式会社大和総研に帰属します。著作権法上、転載、翻案、翻訳、要約等は、大和総研の許諾が必要です。大和総研の許諾がない転載、翻案、翻訳、要約、および法令に従わない引用等は、違法行為です。著作権侵害等の行為には、法的手続きを行うこともあります。また、掲載されている執筆者の所属・肩書きは現時点のものとなります。
執筆者のおすすめレポート
関連のレポート・コラム
最新のレポート・コラム
-
第228回日本経済予測(改訂版)
第2次高市政権の重点政策、どう進めるか①外国人労働者受け入れ、②消費減税/成長・危機管理投資、を検証
2026年03月10日
-
地方銀行と官民連携まちづくりの課題
無担保・無保証・低収益という事業特性を踏まえた「地域金融力強化プラン」の論点整理
2026年03月10日
-
2026年1月消費統計
サービスは弱いものの財が強く、総じて見れば前月から小幅に増加
2026年03月10日
-
2025年10-12月期GDP(2次速報)
幅広い需要項目が上方修正され、実質GDPは前期比年率+1.3%に
2026年03月10日
-
中東情勢の緊迫化とデフレ下の中国で起きること
2026年03月11日
よく読まれているリサーチレポート
-
超富裕層の株式譲渡所得への税率はミニマムタックス込みで最高35.63%に
2026年度税制改正大綱解説(3)富裕層課税(ミニマムタックス)
2026年02月09日
-
理系進路選択に対する男女差の要因分析
女性の理系人材を増やすには、より早期段階での介入や対応が必要
2026年02月06日
-
2026年の東証改革の方針
上場会社の質の向上と新陳代謝を促進する市場機能の強化
2026年02月02日
-
高市政権の財政政策は更なる円安を招くのか
財政支出の拡大ショックは翌年の円安に繋がる
2025年12月18日
-
第228回日本経済予測
第2次高市政権の重点政策、どう進めるか①外国人労働者受け入れ、②消費減税/成長・危機管理投資、を検証
2026年02月20日
超富裕層の株式譲渡所得への税率はミニマムタックス込みで最高35.63%に
2026年度税制改正大綱解説(3)富裕層課税(ミニマムタックス)
2026年02月09日
理系進路選択に対する男女差の要因分析
女性の理系人材を増やすには、より早期段階での介入や対応が必要
2026年02月06日
2026年の東証改革の方針
上場会社の質の向上と新陳代謝を促進する市場機能の強化
2026年02月02日
高市政権の財政政策は更なる円安を招くのか
財政支出の拡大ショックは翌年の円安に繋がる
2025年12月18日
第228回日本経済予測
第2次高市政権の重点政策、どう進めるか①外国人労働者受け入れ、②消費減税/成長・危機管理投資、を検証
2026年02月20日

