水中に溶け込んでいる酸素(Dissolved Oxygen)を指し、水1ℓに含まれる酸素量(㎎/ℓ)で表示されることが多い(※1)。酸素の溶解度は水温や気圧などによって異なり、水温が低いほど、気圧が高いほど、水に溶け込める酸素の量(飽和溶存酸素量)は多くなる。1気圧の下では、水温15℃で約10㎎/ℓ、25℃で約8㎎/ℓが飽和溶存酸素量とされており、きれいな水ほど飽和量に近い酸素が溶け込んでいる。溶存酸素は、魚類等の水生生物の生存には不可欠であり、一般に溶存酸素量が3㎎/ℓを下回ると、魚類等の水生生物の生存が難しくなり、2㎎/ℓを下回ると嫌気性分解(※2)によって、硫化水素等の悪臭物質が発生するとされている。
溶存酸素量が増加する主な要因としては、水面から大気中の酸素が溶け込むことや植物の光合成による酸素の発生などが考えられる。水面が波立つことが多い河川の上流部では、酸素が水に溶け込みやすく、水草などが繁茂している水中でも、太陽光が射す日中に溶存酸素量が多くなる。一方、溶存酸素が失われる原因としては、生物の呼吸や水温の上昇などが考えられる。有機物(汚染物質)が多く流れ込む水域では、好気性微生物が有機物を分解する活動が活発になり、酸素が消費されて溶存酸素量が減少しやすい。環境省が定める「生活環境の保全に関する環境基準(※3)」では、河川、湖沼、及び海域について、それぞれ溶存酸素量にも基準値を置いている。
水の動きが少ない湖沼や内湾などの閉鎖性水域では、窒素や燐等の栄養塩類の流入(富栄養化)によってプランクトンが大量発生し、その死骸を分解するために酸素が著しく消費される現象もみられる。東京湾や伊勢・三河湾などでは、溶存酸素量が低下した水の塊(無酸素水塊・貧酸素水塊)が頻繁にみられており、溶存酸素量のモニタリングが実施されている(※4)。また、河川・湖沼の水温や海面の水温については上昇傾向も指摘されており(※5)、溶存酸素量を確保し、生態系を維持していくためには、水質改善と温暖化抑制の両面から対策を進めることが求められよう。
(※1) 海水では海水1㎏中に含まれる酸素の物質量(μmol/kg=マイクロモル/キログラム)や酸素濃度(ppm)で表示されることもある。
(※2) 有機物などを酸素で酸化して生育する微生物(好気性微生物)に対し、酸素のほとんどないところでも生きられる微生物は嫌気性微生物と呼ばれる。嫌気性微生物(細菌など)による有機物の分解では、硫化水素やメタンなどが発生することがある。
(※3)「水質汚濁に係る環境基準について」環境省
(※4)「貧酸素水塊速報」千葉県
「伊勢・三河湾貧酸素情報」愛知県
(※5)「『気候変動による水質等への影響解明調査(報告)』の公表について (お知らせ)」(平成25年3月28日:報道発表資料)環境省
「海面水温の長期変化傾向(日本近海)」気象庁
(2013年9月18日掲載)
このコンテンツの著作権は、株式会社大和総研に帰属します。著作権法上、転載、翻案、翻訳、要約等は、大和総研の許諾が必要です。大和総研の許諾がない転載、翻案、翻訳、要約、および法令に従わない引用等は、違法行為です。著作権侵害等の行為には、法的手続きを行うこともあります。また、掲載されている執筆者の所属・肩書きは現時点のものとなります。
関連のレポート・コラム
最新のレポート・コラム
よく読まれているリサーチレポート
-
2025年度の最低賃金は1,100円超へ
6%程度の引き上げが目安か/欧州型目標の扱いや地方での議論も注目
2025年07月16日
-
2025年ジャクソンホール会議の注目点は?
①利下げ再開の可能性示唆、②金融政策枠組みの見直し
2025年08月20日
-
既に始まった生成AIによる仕事の地殻変動
静かに進む、ホワイトカラー雇用の構造変化
2025年08月04日
-
米雇用者数の下方修正をいかに解釈するか
2025年7月米雇用統計:素直に雇用環境の悪化を警戒すべき
2025年08月04日
-
中国:2025年と今後10年の長期経済見通し
25年:2つの前倒しの反動。長期:総需要減少と過剰投資・債務問題
2025年01月23日
2025年度の最低賃金は1,100円超へ
6%程度の引き上げが目安か/欧州型目標の扱いや地方での議論も注目
2025年07月16日
2025年ジャクソンホール会議の注目点は?
①利下げ再開の可能性示唆、②金融政策枠組みの見直し
2025年08月20日
既に始まった生成AIによる仕事の地殻変動
静かに進む、ホワイトカラー雇用の構造変化
2025年08月04日
米雇用者数の下方修正をいかに解釈するか
2025年7月米雇用統計:素直に雇用環境の悪化を警戒すべき
2025年08月04日
中国:2025年と今後10年の長期経済見通し
25年:2つの前倒しの反動。長期:総需要減少と過剰投資・債務問題
2025年01月23日