ウッドマイルズは、建築物等で使用される木材の環境性能を評価する指標の一つで、産地から消費地までの木材の輸送距離及び輸送のために消費した化石燃料から排出される二酸化炭素の排出量等を指数化したものである。ウッドマイルズ研究会(※1)が食糧の環境評価指標「フード・マイレージ」(※2)にヒントを得て開発した。
ウッドマイルズは目的に応じて4つの指標が用意されている(図表1)。「ウッドマイレージ」は木材の実際の輸送距離及び量を総合的に示す指標、「ウッドマイレージL」は産地と消費地の直線距離及び量を示す指標、「ウッドマイレージCO2」はトラックや船舶などによる輸送過程で排出される二酸化炭素(CO2)の量で環境負荷を示す指標、「流通把握度」は木材流通経路の把握の度合いを表す指標である。
![ウッドマイルズ関連指標の種類](/common/img/report/20130415_007049.gif)
一例として、一般的な木造住宅(40坪)のウッドマイレージCO2を産地別に求めると、地域産材(産地と消費地の距離が150kmと仮定)を使用した場合は494 kg-CO2、産地を問わず(輸入材も含めた)一般的な国内流通木材を使用した場合は2,857 kg-CO2、欧米からの輸入材を使用した場合は6,782 kg-CO2となる(数値は「ウッドマイルズ研究ノート13(2006)」ウッドマイルズ研究会などによる)。このように、ウッドマイルズは産地と消費地が近いほど小さな指数となることから、木材の環境負荷の程度を知る手がかりとなる。
ウッドマイルズの活用事例としては「京都府産木材認証制度(ウッドマイレージCO2認証制度)」が知られている(※3)。京都府内で生産された木材の産地証明に加えて、ウッドマイレージCO2を示すことで、地域産材の利用と地球温暖化対策を進める制度である。京都議定書の発効日(2005年2月16日)に認証木材製品を初出荷した。認知度が高まるにつれて取扱事業者(伐採、製材、建築、販売業者等)の数は273(2013年3月7日現在)に増え、隣接県への販売でも参考にされている。
ウッドマイルズは建築物の環境性能の一部分を評価する指標だが(※4)、各地の地域材での活用が増えれば、二酸化炭素排出量の削減に加えて、地場の林業や関連産業の活性化につながる可能性を秘めている。
(※1)ウッドマイルズ研究会ウェブサイト
(※2)農林水産省ウェブサイト
(※3)京都府ウェブサイト
(※4)建築物の環境性能は、自然エネルギー、断熱、省エネ機器、水資源保護、再生材料、汚染物質、採光、空調など多様な項目で評価される。
(2013年4月15日掲載)
このコンテンツの著作権は、株式会社大和総研に帰属します。著作権法上、転載、翻案、翻訳、要約等は、大和総研の許諾が必要です。大和総研の許諾がない転載、翻案、翻訳、要約、および法令に従わない引用等は、違法行為です。著作権侵害等の行為には、法的手続きを行うこともあります。また、掲載されている執筆者の所属・肩書きは現時点のものとなります。
関連のレポート・コラム
最新のレポート・コラム
-
米GDP 前期比年率+2.8%と加速
2024年4-6月期米GDP:内需主導での堅調さを維持
2024年07月26日
-
監査・ガバナンス強化へ回帰する英国
昨年撤回した監査強化方針を復活し、ガバナンス・コードも厳格化へ
2024年07月25日
-
女性がキャリアを築ける職場ほど、子どもを持ちやすい
健保組合ごとの被保険者・被扶養者の出生率と、その要因の多変量解析
2024年07月24日
-
GX経済移行債に期待されるインパクトレポーティング
~GXの理解醸成促進に向けて~『大和総研調査季報』2024年夏季号(Vol.55)掲載
2024年07月24日
-
盛り上がりに欠ける英国の政権交代
2024年07月26日
よく読まれているリサーチレポート
-
「国債買入減額+利上げ」だけで長期金利は2%超えか
シナリオ別に見た日銀の国債買入減額による長期金利への影響試算
2024年06月12日
-
信用リスク・アセットの算出手法の見直し(確定版)
国際行等は24年3月期、内部モデルを用いない国内行は25年3月期から適用
2022年07月04日
-
第221回日本経済予測(改訂版)
賃上げ・物価高の先にある経済の姿と課題は?①賃上げ効果、②貿易デジタル赤字、③トランプリスク、を検証
2024年06月10日
-
「事業性融資の推進等に関する法律案」概要
事業性に着目した企業価値担保権の創設
2024年05月30日
-
バーゼルⅢ最終化による自己資本比率への影響の試算
標準的手法採用行では、自己資本比率が1%pt程度低下する可能性
2024年02月02日
「国債買入減額+利上げ」だけで長期金利は2%超えか
シナリオ別に見た日銀の国債買入減額による長期金利への影響試算
2024年06月12日
信用リスク・アセットの算出手法の見直し(確定版)
国際行等は24年3月期、内部モデルを用いない国内行は25年3月期から適用
2022年07月04日
第221回日本経済予測(改訂版)
賃上げ・物価高の先にある経済の姿と課題は?①賃上げ効果、②貿易デジタル赤字、③トランプリスク、を検証
2024年06月10日
「事業性融資の推進等に関する法律案」概要
事業性に着目した企業価値担保権の創設
2024年05月30日
バーゼルⅢ最終化による自己資本比率への影響の試算
標準的手法採用行では、自己資本比率が1%pt程度低下する可能性
2024年02月02日