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SRIの動向と女性取締役を有する企業のリターン分析

『大和総研調査季報』 2012年春季号(Vol.6)掲載

政策調査部 主任研究員 伊藤 正晴

サマリー

財務的な情報だけでなくESG(環境、社会、コーポレート・ガバナンス)要因も考慮する投資であるSRI(社会的責任投資)が世界的に拡大しているが、欧米と比べると日本の市場規模は非常に小さい。その背景には、欧米では機関投資家によるSRIが主流となっているのに対し、日本のSRIは個人投資家向け商品が中心となっているという違いがある。しかし、日本においても「ワーカーズキャピタル責任投資ガイドライン」や「21世紀金融行動原則」など、機関投資家によるSRIが期待できる動きが出てきた。

実際にSRIが拡大するにはESG要因と企業パフォーマンスの関係を明らかにする必要があろう。そこで、分かりやすいESG要因として女性取締役を取り上げ、パフォーマンスを分析したところ、女性取締役を有する企業への投資は株式市場を大きく上回るリターンが得られた。また、リスク調整後の超過リターンは月次ベースで+ 0.341%の統計的に有意な値となった。ESG要因が投資パフォーマンスの向上に寄与することを示唆しよう。

今後、ESG要因に関するデータや検証結果が充実し、日本のSRI市場が拡大していくことが期待される。

大和総研調査季報 2018年7月夏季号Vol.31

大和総研 調査本部が、その長年にわたる知識と経験の蓄積を結集し、経済、金融資本市場及びそれらを取り巻く制度を含め、的確な現状分析に基づき、将来展望を踏まえた政策提言を積極的に発信していくとのコンセプトのもと、2011年1月に創刊いたしました。

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