サマリー
◆人的資本開示の義務化に伴い、従業員エンゲージメントに関する開示が増加し従業員エンゲージメントを重要な要素と捉える企業が増えてきている。
◆従業員エンゲージメントを活用し、人事施策や業績との相関分析を行う企業も出てきている。
◆従業員エンゲージメントと企業価値とのつながりは、エンゲージメントスコアだけで判断するのではなく、他の指標や様々な人事データ等を活用して、関係性をより具体的に分析・検証していくことが有用であると言えるのではないか。
このコンテンツの著作権は、株式会社大和総研に帰属します。著作権法上、転載、翻案、翻訳、要約等は、大和総研の許諾が必要です。大和総研の許諾がない転載、翻案、翻訳、要約、および法令に従わない引用等は、違法行為です。著作権侵害等の行為には、法的手続きを行うこともあります。また、掲載されている執筆者の所属・肩書きは現時点のものとなります。
同じカテゴリの最新レポート
-
非財務情報は企業価値に寄与するか
非財務情報(人的資本・ガバナンス)を用いた企業価値への影響に係る定量的検証
2026年04月03日
-
M&Aによる人事制度統合検討の実務ポイント
職能資格制度における実務例を中心に
2026年03月31日
-
中小企業は退職金制度を導入すべきか
民間企業における退職給付制度の状況等に関する調査研究報告書より
2026年03月30日


