バイナリー発電は、地熱資源を利用した発電方法の一つである。従来の地熱発電は、200℃以上の高温の熱水や蒸気を使うが、バイナリー発電は、それよりも低温の熱水や蒸気で低沸点の媒体を加熱し、媒体の蒸気でタービンを回すことで発電する。
バイナリー発電は、高温利用の地熱発電と比べると以下のメリットがある。
・適地が多いとみられる
-熱水などの資源が、深く掘削しなくても見つかる可能性があるため
-温泉程度(50℃程度)の中低温水でも発電できるものもあるため
・短い開発期間、低い開発リスク、低コスト
世界の状況を見ると(図表1)、バイナリー発電の設備数は4割以上と多いが、1設備あたりの設備容量が大きくないため、設備容量も発電量も約1割となっている。
現在稼働中の日本の地熱発電所17カ所のうち、バイナリー発電を行っているのは九州・八丁原発電所の1カ所だけである(2012年12月時点)。しかし、2012年以降、新潟県、福島県などの温泉地域でバイナリー発電導入の動きが始まっている。

高温の熱水・蒸気を利用する発電用のタービンでは、日本が世界のシェア7割以上を占めるが、バイナリー発電用のタービンのシェアは、イスラエルが9割以上と圧倒的である(図表2)。
しかし、日本でもバイナリー発電用の設備を開発・販売している企業が出てきており、今後の展開が期待される。

(2013年1月7日掲載)
このコンテンツの著作権は、株式会社大和総研に帰属します。著作権法上、転載、翻案、翻訳、要約等は、大和総研の許諾が必要です。大和総研の許諾がない転載、翻案、翻訳、要約、および法令に従わない引用等は、違法行為です。著作権侵害等の行為には、法的手続きを行うこともあります。また、掲載されている執筆者の所属・肩書きは現時点のものとなります。
関連のレポート・コラム
最新のレポート・コラム
よく読まれているリサーチレポート
-
日本の長期金利、2035年に5%台の可能性
2035年に3.5~4.2%程度で、海外保有拡大で1%pt超の上乗せも
2026年10月16日
-
増える高齢富裕層とその地域分布
高齢富裕層はどこにいるのか、その資産は今後どこへ向かうのか
2026年10月01日
-
金利上昇と「資本コストや株価を意識した経営」
金利上昇による資本コスト上昇は限定的だが引き続き要注視
2026年10月13日
-
預貸率における地域間格差
東京都への一極集中と地域金融機関に期待される対応
2026年10月02日
-
飲食料品の消費減税による消費行動への影響
買い控え・反動増は限定的。外食支援策は実態を見極めた対応を
2026年10月19日
日本の長期金利、2035年に5%台の可能性
2035年に3.5~4.2%程度で、海外保有拡大で1%pt超の上乗せも
2026年10月16日
増える高齢富裕層とその地域分布
高齢富裕層はどこにいるのか、その資産は今後どこへ向かうのか
2026年10月01日
金利上昇と「資本コストや株価を意識した経営」
金利上昇による資本コスト上昇は限定的だが引き続き要注視
2026年10月13日
預貸率における地域間格差
東京都への一極集中と地域金融機関に期待される対応
2026年10月02日
飲食料品の消費減税による消費行動への影響
買い控え・反動増は限定的。外食支援策は実態を見極めた対応を
2026年10月19日

