2023年03月29日
サマリー
◆2021年6月に公表された改訂版コーポレートガバナンス・コードにおいて、サステナビリティに関する取り組みの開示が求められたことで、ESGへの取り組みを役員報酬に反映させる動きが加速しており、今後も続くことが想定される。
◆本稿では、TOPIX100企業を対象に、有価証券報告書記載の役員報酬におけるESG指標の連動状況を分析すると共に、具体的なESG指標やその反映方法についての開示事例を紹介する。
◆ESG指標を連動させた役員報酬制度に対する株主理解には、上位概念としてのESG戦略を明確化し、役員のリーダーシップのもとで策定・実行される中長期的な企業価値創造モデルと整合性のとれた制度設計が不可欠であろう。ESG戦略の遂行と役員報酬の好循環が、従業員や地域社会まで巻き込み加速していくことが次のステップと言えよう。役員報酬制度とESG指標の連動を前提としたESGへの自社独自の取り組みと非財務価値との関係性を改めて整理・体系化することからスタートしてみてはどうだろうか。
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