サマリー
◆企業によるデジタルトランスフォーメーション(Digital Transformation:DX)への支出は世界的に堅調なペースで増加しており、米国は世界最大で、2020年には世界全体の約3分の1を占めるとされる。
◆コロナ禍を契機として、経営層の69%がDXを加速させたと回答し、回答のほぼ半数が組織のビジネスモデルを変更すると想定している。また、67%がテクノロジーの予算が増えると見込んでいる。経営層にはコロナ禍で利益が減少する可能性がある中でも、不必要な予算は削減しつつ、自社に必要なデジタル戦略を見極めることが求められる。
◆本稿(※1)では、米国でDXに成功したとされる小売業ドミノ・ピザ、ナイキ、ターゲットについて概観する。3社に共通するのは、一時期業績が低迷していたこと、デジタルに精通した人材を企業のトップに据えることで、デジタルに対する取り組みを積極化している点が挙げられる。
このコンテンツの著作権は、株式会社大和総研に帰属します。著作権法上、転載、翻案、翻訳、要約等は、大和総研の許諾が必要です。大和総研の許諾がない転載、翻案、翻訳、要約、および法令に従わない引用等は、違法行為です。著作権侵害等の行為には、法的手続きを行うこともあります。また、掲載されている執筆者の所属・肩書きは現時点のものとなります。
関連のレポート・コラム
最新のレポート・コラム
よく読まれているリサーチレポート
-
日本経済見通し:2024年2月
2025年度にかけて1%前後のプラス成長と2%インフレを見込む
2024年02月22日
-
ビットコイン現物ETF、日本で組成可能か?
米SEC承認を受けて、日本で導入することの法制度上の是非を考察
2024年02月13日
-
第220回日本経済予測(改訂版)
賃上げの持続力と金融政策正常化の行方①自然利子率の引き上げ、②投資と実質賃金の好循環、を検証
2024年03月11日
-
日本経済見通し:2024年3月
24年の春闘賃上げ率5%超えを受け、日銀はマイナス金利政策を解除
2024年03月22日
-
2024年の日本経済見通し
緩やかな景気回復と金融政策の転換を見込むも海外経済リスクに注意
2023年12月21日
日本経済見通し:2024年2月
2025年度にかけて1%前後のプラス成長と2%インフレを見込む
2024年02月22日
ビットコイン現物ETF、日本で組成可能か?
米SEC承認を受けて、日本で導入することの法制度上の是非を考察
2024年02月13日
第220回日本経済予測(改訂版)
賃上げの持続力と金融政策正常化の行方①自然利子率の引き上げ、②投資と実質賃金の好循環、を検証
2024年03月11日
日本経済見通し:2024年3月
24年の春闘賃上げ率5%超えを受け、日銀はマイナス金利政策を解除
2024年03月22日
2024年の日本経済見通し
緩やかな景気回復と金融政策の転換を見込むも海外経済リスクに注意
2023年12月21日