研究員
柿沼 英理子Eriko KAKINUMA
2015年、国連サミットでSDGs(Sustainable Development Goals:持続可能な開発目標)が採択され、金融界においてもサステナブルな社会の実現に貢献するため、資金の流れを見直す動きが広がっています。サステナブルな資金調達・運用に関する国内外の動向や、これらを通じた社会へのインパクトについて分析・情報を発信していきたいと思います。
専門分野
- 金融資本市場、ESG/SDGs
所属
金融調査部
経歴
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2018年
大和総研入社
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2019年
金融・資本市場を担当
執筆レポート・コラム
最新のレポート・コラム
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2021年02月04日
グリーン金融政策を巡る論点とは
中央銀行は気候変動問題への対応を検討
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2020年12月25日
投融資ポートフォリオのGHG排出量の測定・管理に係る共通基準について
金融機関は如何にしてネットゼロ目標の達成に貢献できるか
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2020年12月01日
株式市場のパラダイム・シフト
ステークホルダー資本主義やインパクト投資の広がり
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2020年11月10日
TCFD提言の活用はどれほど進んだか
気候関連財務情報開示の現状と今後の課題
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2020年10月12日
ジェンダー多様性がもたらす正の外部性とは
なぜ女性首脳が率いる国は新型コロナウイルス対応の評価が高いのか
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2020年09月11日
四半期金融レポート 2020年9月号
コロナ禍の①間接金融、②家計、③中銀の貸出支援策を点検
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2020年09月08日
英中銀が予定する気候関連ストレステストの概要
移行リスク・物理的リスクを考慮し、金融システムに対する長期的な影響を評価
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2020年07月27日
オランダ銀行が実施したストレステストの概要
中央銀行としては世界初の気候関連ストレステストを実施
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2020年07月21日
ポストコロナ時代に求められる資本市場を通じた社会課題の解決
『大和総研調査季報』 2020年夏季号(Vol.39)掲載
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2020年06月29日
経済行動にも影響を及ぼす、若者の価値観
~Black Lives Matter運動から見えること~
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2020年05月01日
VCが社会的インパクト投資において期待される理由とは
社会的インパクト投資はプライベート投資を中心に広がる
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2020年04月23日
四半期金融レポート2020年4月号
①新型コロナウイルスの感染拡大と住宅ローンのリスク②ECBによる気候関連リスクへの対応③2020年代の地域別人口動態と保険ニーズ
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2020年02月06日
インパクト評価をどのように行うか
実施の流れと共通指標を活用した評価事例の紹介
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2020年01月16日
四半期金融レポート 2020年1月号
①ドル資金需要の高まりと年末越え資金確保、②活発化した社債発行の実態は?、③銀行法施行規則の改正と地域銀行の投資信託解約行動
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2019年10月24日
「社会的インパクト投資」とは何か
SDGsの達成に貢献する、持続可能な資金の流れを作るには
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2019年10月04日
四半期金融レポート 2019年10月号
住宅関連の駆け込み需要は前回より鈍いが、家計の負債は増加基調
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2019年08月21日
SDGsと金融経済教育
SDGsと金融 第8回(最終回)
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2019年08月13日
SDGsの達成に貢献するFinTech
SDGsと金融 第7回
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2019年07月24日
SDGs達成に貢献するインフラファイナンス
SDGsと金融 第6回
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2019年06月26日
気候変動への対応(2)TCFDとは
SDGsと金融 第4回
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2019年06月12日
気候変動への対応(1)グリーンファイナンスとは
SDGsと金融 第3回
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2019年05月29日
SDGs達成に貢献するESG投資
SDGsと金融 第2回
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2019年05月15日
SDGs(持続可能な開発目標)とは?
SDGsと金融 第1回
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2019年01月17日
経済指標の要点(12/19~1/17発表統計分)
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2018年12月25日
2019,20年度の消費増税・関連対策の影響
消費増税対策の景気下支え効果は大きい半面、財政負担増に懸念
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2018年12月18日
経済指標の要点(11/17~12/18発表統計分)
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2018年12月10日
第199回日本経済予測(改訂版)
日本経済は減速へ。「2019年問題」に要注意~①人手不足と外国人労働者受け入れ、②中小企業の労働生産性、③グローバルマネーフロー、などを検証~
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2018年11月21日
第199回日本経済予測
日本経済は減速へ。「2019年問題」に要注意~①人手不足と外国人労働者受け入れ、②中小企業の労働生産性、③グローバルマネーフロー、などを検証~
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2018年11月16日
経済指標の要点(10/18~11/16発表統計分)
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2018年11月14日
財政不安が燻るイタリア向け与信が大きい国はどこか
BIS国際銀行統計(2018年第2四半期)
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2018年10月23日
座談会:SDGsを通じて変わる未来と自身の関わり
『大和総研調査季報』 2018年秋季号(Vol.32)掲載
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2018年09月28日
EUのデジタル課税案と日本企業への影響
理事会指令案の要点解説と今後の展望