<?xml version="1.0" encoding="UTF-8"?>
<rss version="2.0">
<channel>
<title>ニュースリリース | 大和総研</title>
<link>https://www.dir.co.jp/release/index.html</link>
<language>ja</language>
<item>
<title>大和総研、「AWS移行とモダナイゼーションコンピテンシー」の認定を取得</title>
<link>https://www.dir.co.jp/release/2026/2026061501.html</link>
<pubDate>Mon, 15 Jun 2026 15:30:00 +0900</pubDate>
<description>株式会社大和総研（代表取締役社長：望月 篤、本社：東京都江東区、以下「当社」）は、アマゾン ウェブ サービス（以下「AWS」）の「AWS移行とモダナイゼーションコンピテンシー」の認定を取得したことをお知らせいたします。</description>
</item>
<item>
<title>大和総研、Sky株式会社の「SCS評価制度（サプライチェーン強化に向けたセキュリティ対策評価制度）対策支援ツール」を監修</title>
<link>https://www.dir.co.jp/release/2026/2026052901.html</link>
<pubDate>Fri, 29 May 2026 09:00:00 +0900</pubDate>
<description>株式会社大和総研（代表取締役社長：望月 篤、本社：東京都江東区、以下「当社」）は、Sky株式会社（代表取締役：大浦 淳司、東京本社：東京都港区／大阪本社：大阪市淀川区、以下「Sky」）が提供を開始した「SCS評価制度（サプライチェーン強化に向けたセキュリティ対策評価制度）対策支援ツール」において監修を行いました。</description>
</item>
<item>
<title>第229回日本経済予測を発表</title>
<link>https://www.dir.co.jp/release/2026/2026052501.html</link>
<pubDate>Mon, 25 May 2026 14:00:00 +0900</pubDate>
<description>混迷する中東情勢、その先で問われる日本経済の構造転換①「持続的成長」の条件、②資産形成と成長の好循環、を検証</description>
</item>
<item>
<title>大和総研、人的資本経営における健康施策の可視化・分析を支援する分析ダッシュボード「Hearbit View」提供開始</title>
<link>https://www.dir.co.jp/release/2026/2026051101.html</link>
<pubDate>Mon, 11 May 2026 16:00:00 +0900</pubDate>
<description>株式会社大和総研（代表取締役社長：望月 篤、本社：東京都江東区、以下「当社」）は、企業および健康保険組合による人的資本経営・健康経営の実効性向上を支援する分析ダッシュボード「Hearbit View（ハービットビュー）」を、2026年5月より提供開始いたします。</description>
</item>
<item>
<title>資産運用・資産管理業界全体の業務効率化に向けた「データ共有基盤」提供開始のお知らせ</title>
<link>https://www.dir.co.jp/release/2026/2026040801.html</link>
<pubDate>Wed, 08 Apr 2026 16:00:00 +0900</pubDate>
<description>株式会社大和証券グループ本社（東京都千代田区、代表執行役社長：荻野 明彦）と株式会社大和総研（東京都江東区、代表取締役社長：望月 篤）（以下、両社を合わせて「大和証券グループ」）、三井住友トラストグループ株式会社（東京都千代田区、執行役社長（CEO）：大山 一也）、三井住友信託銀行株式会社（東京都千代田区、取締役社長：米山 学朋）（以下、両社を合わせて「三井住友トラストグループ」）は、2025年3月21日付「大和証券グループと三井住友トラストグループの資産運用・資産管理領域での業務提携に関するお知らせ～資産運用立国の実現に向けた取り組みを加速～」のとおり、両グループの強みと知見を結集し、資産運用業界全体の効率化を実現することで、政府が掲げる「資産運用立国実現プラン」における資産運用業の改革を目指しています。</description>
</item>
<item>
<title>オンラインサービスにおける耐量子計算機暗号（PQC）技術の概念実証結果を公表</title>
<link>https://www.dir.co.jp/release/2026/2026033101.html</link>
<pubDate>Tue, 31 Mar 2026 15:30:00 +0900</pubDate>
<description>株式会社大和証券グループ本社（以下「大和証券グループ本社」）傘下の大和証券株式会社（以下「大和証券」）、株式会社大和総研（以下「大和総研」）は、日本電気株式会社（以下「NEC」）、F5ネットワークスジャパン合同会社（以下「F5ネットワークス」）およびデジサート・ジャパン合同会社（以下「デジサート」）と協働し、量子コンピュータ時代に備えた耐量子計算機暗号（Post-Quantum Cryptography、以下「PQC」）技術の概念実証（以下「実証」）について、その結果を公表いたします。</description>
</item>
<item>
<title>大和証券グループと京都フィナンシャルグループがAI活用を軸にDX分野での協業に関する合意書を締結</title>
<link>https://www.dir.co.jp/release/2026/2026032501.html</link>
<pubDate>Wed, 25 Mar 2026 15:30:00 +0900</pubDate>
<description>株式会社大和証券グループ本社（東京都千代田区、代表執行役社長：荻野 明彦、以下「大和証券グループ本社」）、大和証券株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：荻野 明彦、以下「大和証券」）および株式会社大和総研（本社：東京都江東区、代表取締役社長：望月 篤、以下「大和総研」）と、株式会社京都フィナンシャルグループ（本店：京都府京都市、代表取締役社長：土井 伸宏、以下「京都フィナンシャルグループ」）および株式会社京都銀行（本店：京都府京都市、代表取締役頭取：安井 幹也、以下「京都銀行」）は本日、AI活用を軸にDX分野での協業（以下「本協業」）に関する合意書を締結し、本協業を開始しましたのでお知らせいたします。</description>
</item>
<item>
<title>大和総研　機構改革および役員等の異動について</title>
<link>https://www.dir.co.jp/release/2026/2026031901.html</link>
<pubDate>Thu, 19 Mar 2026 17:00:00 +0900</pubDate>
<description>下記の通り、機構改革を決定し、役員等の異動について発令いたしましたのでお知らせします。</description>
</item>
<item>
<title>DAIWA LIFEPLAN生成AIチャットを提供開始</title>
<link>https://www.dir.co.jp/release/2026/2026030302.html</link>
<pubDate>Tue, 03 Mar 2026 15:30:00 +0900</pubDate>
<description>大和証券株式会社（代表取締役社長：荻野 明彦、以下「大和証券」）は、株式会社大和総研（代表取締役社長：望月 篤）と協働し、大和証券の職域サービス（従業員持株会やストックオプション等）のプラットフォーム「DAIWA LIFEPLAN」において、当該サービスの利用者向けに各種手続きやライフプラン・資産運用に関する一般的な質問に対応する「DAIWA LIFEPLAN生成AIチャット」（以下「当チャットサービス」）を、本日3月3日（火）より提供開始します。</description>
</item>
<item>
<title>大和総研、KDDIのデータ管理システム刷新に向けAIマイグレーションの取り組みを開始</title>
<link>https://www.dir.co.jp/release/2026/2026030301.html</link>
<pubDate>Tue, 03 Mar 2026 15:00:00 +0900</pubDate>
<description>株式会社大和総研（代表取締役社長：望月 篤、本社：東京都江東区、以下「当社」）は、このたび、生成AIを活用したレガシー資産のマイグレーションツール「Smartrans」を用い、KDDI株式会社（代表取締役社長CEO：松田 浩路、本社：東京都港区、以下「KDDI」）の大量データを取り扱うシステムにおいて、AIを活用したマイグレーション開発を開始しました。</description>
</item>
</channel>
</rss>