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	<title>長寿社会と健康増進 | 大和総研</title>
		<link>https://www.dir.co.jp/report/research/introduction/economics/esg-life/index.html</link>
		<language>ja</language>

		<item>
			<title>長寿社会と健康増進　第9回（最終回）</title>
			<link>https://www.dir.co.jp/report/research/introduction/economics/esg-life/20160902_011215.html</link>
			<pubDate>Fri, 02 Sep 2016 00:00:00 +0900</pubDate>
			<description><![CDATA[
        ◆今の高齢者は昔に比べて身体的にも精神的にも5～10歳若い。高齢者のうち、不調を訴える者や病気を持つ者の割合はゆるやかに低下しており、後期高齢者の死因では、病死は低下し、老衰の割合が上昇している。更なる超高齢社会の進展に向けて、引き続き高齢者の健康向上に対する取組みが重要となるだろう。]]></description>
		</item>
			
		<item>
			<title>長寿社会と健康増進　第8回</title>
			<link>https://www.dir.co.jp/report/research/introduction/economics/esg-life/20160829_011202.html</link>
			<pubDate>Mon, 29 Aug 2016 00:00:00 +0900</pubDate>
			<description><![CDATA[
        ◆今の高齢者は、昔と比べて、健康意識が高く、健康における生活習慣の重要性を認識している。日常的な身体活動量（生活活動・運動）も増えており、体力も向上し、就業率の向上にも貢献していることがデータから読み取れる。]]></description>
		</item>
			
		<item>
			<title>長寿社会と健康増進　第7回</title>
			<link>https://www.dir.co.jp/report/research/introduction/economics/esg-life/20160824_011184.html</link>
			<pubDate>Wed, 24 Aug 2016 00:00:00 +0900</pubDate>
			<description><![CDATA[
        ◆平均寿命の延伸は高齢者の長寿化要因が大きい。長生きする高齢者の数は年々増加している。100歳以上の高齢者数は2015年に6万人を突破した。長寿の秘訣は生活習慣、特に糖尿病の発症有無が関係するとの研究結果が出ている。]]></description>
		</item>
			
		<item>
			<title>長寿社会と健康増進　第6回</title>
			<link>https://www.dir.co.jp/report/research/introduction/economics/esg-life/20160422_010844.html</link>
			<pubDate>Fri, 22 Apr 2016 00:00:00 +0900</pubDate>
			<description><![CDATA[
        ◆75歳未満のがん患者の年齢調整死亡率を低下させるため、40～74歳者を対象に、がん検診が全国で実施されている。しかし、がん検診の都道府県別の受診率は全国的に低く、さらには、75歳未満の男性よりも同女性の受診率が低いことが問題である。

◆平均寿命及び健康寿命を更に伸ばすためにも、予防の意識を高め、がんを初期の段階で早期発見・早期治療するために、がん検診を積極的に受診することが重要であろう。]]></description>
		</item>
			
		<item>
			<title>長寿社会と健康増進　第5回</title>
			<link>https://www.dir.co.jp/report/research/introduction/economics/esg-life/20160408_010808.html</link>
			<pubDate>Fri, 08 Apr 2016 00:00:00 +0900</pubDate>
			<description><![CDATA[
        ◆悪性腫瘍は、日本人の死因の第1位であり、治療にかかる医療費も急増している。5年相対生存率は上昇傾向にはあるが、がんが進行するにつれて、同生存率は急激に下がる。がん患者の生存率を上げるためにも、早期発見・早期治療が重要となる。]]></description>
		</item>
			
		<item>
			<title>長寿社会と健康増進　第4回</title>
			<link>https://www.dir.co.jp/report/research/introduction/economics/esg-life/20160125_010560.html</link>
			<pubDate>Mon, 25 Jan 2016 00:00:00 +0900</pubDate>
			<description><![CDATA[
        ◆生活習慣病の早期発見・早期治療を目的として、医療保険者により、40～74歳を対象に特定健診・特定保健指導が実施され、医療費の伸びの抑制において一定の成果が出ている。

◆政府は「日本再興戦略」改訂2015で、2020年度に向けて健診受診率を80％にすることを目標としたが、現時点では課題も多く、その達成はハードルが高いといえる。]]></description>
		</item>
			
		<item>
			<title>長寿社会と健康増進　第3回</title>
			<link>https://www.dir.co.jp/report/research/introduction/economics/esg-life/20160125_010559.html</link>
			<pubDate>Mon, 25 Jan 2016 00:00:00 +0900</pubDate>
			<description><![CDATA[
        ◆「長寿社会と健康増進」のためには、医療保健制度の持続可能性が求められ、医療費の伸びの抑制が不可欠となる。医療費全体の約3割は生活習慣病の医療費であり、生活習慣病の医療費は特に高齢者で多い。

◆このような状況において、政府は、2008年度以降、生活習慣予防対策を本格化させており、その成果が2011年度以降の生活習慣病の医療費の伸びの低下として徐々に表れてきているといえよう。]]></description>
		</item>
			
		<item>
			<title>長寿社会と健康増進　第2回</title>
			<link>https://www.dir.co.jp/report/research/introduction/economics/esg-life/20150601_009771.html</link>
			<pubDate>Mon, 01 Jun 2015 00:00:00 +0900</pubDate>
			<description><![CDATA[
        ◆日本人の平均寿命及び健康寿命は世界最高水準である。しかし、平均寿命から健康寿命を差し引いた期間である「不健康な期間（＝介護が必要な期間）」は、WHO全加盟国の中で平均的な長さである。

◆同加盟国の中で平均寿命が長い上位10か国における同期間の比較では、女性はシンガポール、韓国に次いで3位、男性はシンガポールに次いで2位である。健康寿命の延伸は各国において共通の課題となっていると見られる。

◆日本では「不健康な期間」とは、WHOの定義とは異なり、厚生労働省が医療給付費や介護給付費を必要とする「健康上の問題で日常生活に制限のある期間」として独自に推計している。同期間は直近10年間では、ほぼ横ばいで推移している。

◆平均寿命が延伸していく中で、不健康な期間を短縮すれば健康寿命の延伸につながる。特に、他国でも傾向が見られたように健康な段階から生活習慣を改善し、生活習慣病の発症や重症化を予防することが健康寿命の延伸には重要ではないか。]]></description>
		</item>
			
		<item>
			<title>長寿社会と健康増進　第1回</title>
			<link>https://www.dir.co.jp/report/research/introduction/economics/esg-life/20150313_009549.html</link>
			<pubDate>Fri, 13 Mar 2015 00:00:00 +0900</pubDate>
			<description><![CDATA[
        ◆医療機関で保険診療を受けた際には、公的医療保険制度から給付（医療給付費）が受けられる。医療給付費は、65歳以上の高齢者の加入率が高い市町村国保と後期高齢者医療制度において多く発生している。医療給付費の財源は、主に保険料と公費からなるが、高齢者医療に対しては、現役世代の保険料が使われており、世代間連帯の強い制度設計になっている。

◆今後は、運営主体の連携や広域化による財政効率化に加えて、疾病予防による健康寿命の延伸など、国民医療費の発生要因に着目した取組みによって、医療給付額を抑制していくことが重要だろう。]]></description>
		</item>
			
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