オリンピック・パラリンピック
「終了後」を見据えたオリンピック施設整備のあり方

アトランタ大会以降の事例に学ぶ成熟期の施設整備に必要なこと

2014年2月24日

  • コンサルティング・ソリューション第一部 主任コンサルタント 原田 英始
  • コンサルティング・ソリューション第三部 主席コンサルタント 大村 岳雄

サマリー

◆オリンピックを一過性のイベントに終わらせることなく、インフラの整備や地域活性化やスポーツ文化の発展に寄与する施設整備の機会とすることが重要である。

◆64年東京大会で整備された施設は、開催後もスポーツ施設としてだけでなく生活インフラとして定着している。競技関連施設であっても、適正な規模と所在地であれば有効活用されるという事例である。

◆96年アトランタ大会は都市開発に軸足を置いた事例である。競技施設周辺にコンドミニアムを建設し、開会式として使われたメインスタジアムは、大リーグの本拠地として野球場に転用されている。

◆一方で、大会終了後の活用に苦労するケース、多額のインフラ投資が後々の財政負担になったケースも散見されるようだ。

◆大規模施設を整備するにあたっては、事前の市場調査を踏まえた慎重な計画が必要である。世界大会レベルの大規模施設であればなおのこと重要である。とくに社会インフラ整備が一巡し老朽化に伴う更新や再開発が課題となる成熟国においては、過去事例に学びつつ、より細やかな対応が求められよう。

お気に入りへ登録

この記事を「お気に入りレポート」に登録しておくことができます。

このレポートのURLを転送する

  • @

執筆者紹介

お問い合わせ

PDFファイルの閲覧にはAdobe® Reader®新しいウィンドウで開きますが必要となります。お持ちでない方は、アドビ システムズのウェブサイトから無償ダウンロードができます。
なお、Adobe® Reader®のインストール方法は、アドビ システムズ ウェブサイト新しいウィンドウで開きますをご覧ください。

Get Adobe® Reader®

コンサルティング

コンサルタント

セミナー