大和総研では四半期に一度、エコノミストによる最新の世界経済見通しを公表しています。（対象国：日本、米国、ユーロ圏、英国、中国、ブラジル、インド、ロシア、アセアン・アジアNIES）

“アメリカがくしゃみをすると日本は風邪をひく”とよくいわれたものです。一時、デカップリング論がもてはやされ、○年に一度というアメリカ発の金融経済危機にも見舞われました。でも、アメリカは死んでいません。世界の中心で経済を語る。そんな意気込みで、アメリカ・ニューヨークから生の声をお届けできればと思います。

ギリシャに端を発した財政および銀行問題で欧州は大きな危機に直面しています。けれども戦後欧州の歴史は団結して危機を乗り越えてきた歴史であり、今回も地域統合の先駆者としての底力をみせるでしょう。その欧州の挑戦をレポートいたします。

経済規模が日本を超え、存在感を強める中国。経済･産業政策等々への調査ニーズも益々高まっています。そのニーズに応えるべく、11年にわたる中国･香港駐在経験で培った人脈･情報網をフルに活用したレポートをお送りします。

日本や米国もかつては新興国でした。中国やインドなどもいずれは中進国を経て先進国へと変貌し、その時には今は見向きもされない国が有望新興国として脚光を浴びているかもしれません。このようなダイナミズムをお伝えして行きます。

東南アジアは、1997年のアジア通貨危機で大きなダメージを受けました。しかしその後、その危機を乗り越えて力強い復活を遂げました。リーマンショック後の回復もすばらしいものがあります。ダイナミックな動きが続く東南アジアの今を熱くレポートいたします。