研究員

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物江 陽子
Yoko MONOE

資源・環境問題が経済成長の制約となることを警告した書『成長の限界』(ローマクラブ)が刊行されてから約40年が過ぎました。当時40億人に満たなかった世界人口は70億人を超え、世界のGDPは約三倍に拡大しました。一方、多くのデータは資源の再生可能な速度を超えた消費の拡大により、経済成長を支える自然資本が減少していることを示しています。環境問題という外部不経済を十分に内部化するためには、何が必要なのでしょうか。環境・エネルギー政策とESG投資をテーマに、持続可能な社会のための制度設計と金融の役割を考察して参ります。

所属

経済環境調査部

研究・専門分野

経済環境調査部 環境・社会・ガバナンス(ESG)

  • 環境・エネルギー政策、ESG投資等

経歴

2008年 大和総研入社、投資戦略部、経済調査部、資本市場調査部にて環境関連調査を担当
2010年~2011年 国連アジア太平洋経済社会委員会に派遣
2011年 大和総研帰任、環境・CSR調査部、環境調査部、経済環境調査部にて環境関連調査を担当
  現在に至る

 

著書・論文

その他

  • 日本証券アナリスト協会検定会員

執筆レポート

リサーチレポート

コラム

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2016年8月15日
“女性の活躍”に関する情報開示と投資家動向

政府の重点施策である“女性の活躍促進”に資本市場も関心を高めている。企業の取締役会における女性登用が様々なリスクの回避や企業価値創出につながるとの見方からだ。そこで主要国の“女性の活躍”に関する情報開示の現状と企業評価の材料にする際の注意点を解説する。

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