歳を取るほど若返る?-今後の成長が期待される「アンチエイジング医療」

2005年9月16日

  • 新規産業調査部 浅野信久

夏が近づくと、ダイエットやフィットネスという言葉が新聞、雑誌あるいは交通機関の吊広告を賑わす。ところが、今夏はどうも様子が違った。「アンチエイジング(抗加齢)」なる言葉が登場しはじめたのだ。これは、今夏のちょっとした異変である。

そもそも、アンチエイジングとは何を意味するのか。そこで、専門書を探して、紐解いてみた。日本抗加齢医学会(2001年から活動開始)が編集した専門医資格取得のためのテキスト・「アンチエイジング医学の基礎と臨床」によると、アンチエイジングは、「元気で長寿を享受すること」だと解説されている。したがって、元気で長寿を実現させるのが「アンチエイジング医療」の目指すところとなろう。元気で長寿には、身体や精神の老化を防ぎ、できるだけ若々しく保つことが肝要だ。だが、アンチエイジング医療は現状維持に留まらず、若返りにも挑戦する。こう考えると、皮膚科や美容外科領域から、はたまたフットネス、メンタルヘルス、生活習慣病とあらゆる医療の領域が包含されてくることがイメージされてくる。つまり、アンチエイジングは非常に幅広い医療サービスなのである。アンチエイジングで疲弊した身体機能が健康な元の状態に復元がはかれることになれば、歳を経るほど加齢の状態からの若返り率は高くなる。つまり、歳をとるほど、若返るが実現できるのである。

現在、利用可能なアンチエイジン医療の代表的なプログラムを列挙すると、ホルモン療法、サプリメント療法、運動療法、食事療法、リラクセーション、スキンケアなどがある。最近では、体内に蓄積した水銀、鉛、カドミウムなどの重金属類あるいは、農薬、PCBやダイオキシンなどの有害有機物を体内から除去するデトキシケーションも登場している。アンチエイジング医療は、現在、そのほとんどが100%自己負担の自由診療医療である。最新の研究成果を安全性には十分に配慮の上、医師の裁量で希望者に応用することが可能な分野で、公的保険医療サービスより、研究と臨床の距離が比較的短い領域であると言える。実際、アンチエイジング医療には、遺伝子医療や再生医療など最新先端医療の成果がいち早く反映さている。今、話題の個人にあった医療サービスを提供するというテーラーメイド医療のコンセプトの具現化も、アンチエイジング医療の領域が一歩先んじている感がある。

アンチエイジング医療は、経営手法の面でも注目すべき点がある。医療経営モデルとしては、斬新なビジネスモデルが登場している。ベンチャービジネスとしても注目の領域である。例えば、銀座、紀尾井町など一等地で、日本の有力アンチエイジングドクターの主宰するクリニックの運営を支援するベンチャーであるアンチエイジング ドクターズ㈱が今春誕生し、今9月にはエビデンスを充実させるため、研究所も発足させている。また、バイオベンチャー・㈱LTTバイオファーマとSMOのベンチャーである㈱アイロムは共同でアンチエイジングに主眼を医療モールに運営する企業を設立する計画を打ち出した。バイオベンチャーのバイオマスターは神奈川県が申請中の病院特区で高度な美容整形外科クリニックの株式会社経営を計画中である。自由診療の範疇が広いアンチエイジング医療は、既存医療分野と比べて、企業の参入も図りやすい分野でもある。

アンチエイジング医療の需要に目を向けてみよう。2007年から大量退職時代を迎える団塊の世代(いわゆる1947年から1949年生まれの団塊の世代・683万人)は、健康増進にも関心が高い世代でもある。PETなど最新の画像診断機器を備えた高級会員制健康管理倶楽部やフイットネスクラブなどの中高年利用者が伸びている。アンチエイジング医療も積極的に受け入れていくだろう。この世代は費用対効果にも敏感な知的世代でもあるので、アンチエイジング医療に関するエビデンスの蓄積とその浸透が図られれば、需要のさらなる高まりが期待できよう。アンチエイジング医療は、成長産業であることはまず間違いなさそうである。

日本の女性の平均寿命は85.59歳で、男性が78.64歳である。世界一の長寿国である。日本の長寿の要因に対する世界の関心は非常に高い。実は、日本が最も誇れるものは自動車、半導体などではなく、「長寿」であることを忘れてはならない。慶応大学医学部の眼科教授で日本抗加齢学会の理事も務める坪田教授は、前述のテキストの中で、「・・・日本は健康で平和な国というイメージが存在する。このイメージが消えないうちに、日本からアンチエイジング医学に関連する製品を輸出できるようになっていくことが重要だ。」との提言が強く印象に残る。新たな成長産業としてのアンチエイジング医療の発展を願ってやまない。

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