トップマネジメント対応型コンサルティング 組織運営

日本企業は今、これまでにない大きな経営環境の変化に直面しています。こうした中、既存の延長線上にある“改善”では解決できない課題に多くの企業が直面しているのではないでしょうか。大和総研では、マーケティングや業務、組織のあり方といった経営課題を「組織運営」という大きな視点で捉えることにより、個別課題ごとに“改善”を目指すだけではなく、ビジネスモデルの改革の必要性まで視野に入れて問題解決を図る活動を展開しています。

マーケティング

新市場創出に取り組む日本企業にとっては、市場・顧客に向き合う術(どこでどう戦うのか)を確立することが今後の成長戦略の重要なカギの一つといえましょう。大和総研では、貴社のマーケティング戦略を3つの側面((1)誰にどういう価値を提供するのかを明確にするターゲティング、及びそこで求められるビジネスモデルのあり方、(2)営業や販売チャネルなど提供のためのアクション、(3)検討・アクションを可能にする体制作り)から支援いたします。

業務改革

これからの日本企業が欧米諸国に加え中国など新興諸国とも戦っていくためには、限られた経営資源をいかに有効活用しポテンシャルをフルに発揮するのかといった業務レベルの視点も軽視できません。大和総研は、(1)オペレーション効率化、(2)コスト削減、(3)組織・体制・機能の設計、の3つを切り口として、営業、開発、調達など現業部門の方々との密な検討を通じて、貴社の企業価値の増大につながる業務のあり方を実現する活動を展開しています。

  1. オペレーション効率化
    タイムリーな状況判断のための鮮度の高い情報を部署間で共有するための業務の集約・簡素化・見直しを実現するため、社内だけではなかなか進まない課題検討のお手伝いをいたします。
  2. コスト削減
    販管費など経費削減を目的としたアクションを検討いたします。経費の状況や品目特性について把握した上で、有効なコスト削減のアプローチを検討すると共に、その維持・定着に向けた仕組み作りについても合わせて提言いたします。
  3. 組織・体制・機能の設計
    事業特性や関連業務相互の関わり方、部門の文化等の観点も含めた検証を行い、立てた戦略を実際に遂行できる「貴社ならでは」の組織・体制・機能の設計をご支援しています。

組織(意識)改革

ビジネスモデルのあり方の見直しまで視野に入れた“改革”の実現には、主役である社員のアクションに結び付けることが必要である一方、社員にとっては、既存の組織の枠内での物の見方や行動から脱却することが求められます。そのためには、受け身の姿勢ややらされ感ではなく、社員一人一人の自発的な“気付き”こそが重要な出発点です。大和総研は、様々な企業に対して部門横断的な検討会をご提供し、下記のような評価を頂いています。

  • 「顧客に対する提供価値を再発見し、部門を超えたソリューションを導き出すことができた」
  • 「価値観の違う部門が集まっての議論を通じて、日常業務では当たり前として見落とされていることを問い直すことができた」
  • 「グループディスカッション参加メンバーを通じて、部門を超えたコミュニケーションのネットワークができた」

PMI支援

M&Aを通じたリソース調達を企業価値向上に結びつけるためには、M&A後の統合作業がカギを握ります。統合すべき領域は、ビジョン・戦略、組織・体制、業務プロセス、情報システム、人事制度、経営管理制度など、多岐に亘ります。大和総研では、組織運営全体の視点から統合過程の検討を図ることで、M&Aを企業価値向上に結び付ける実のある経営統合を実現いたします。

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コンサルティングに関するお問い合わせは大和総研が承ります。

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